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週刊誌スクープ大賞

小室眞子さん、黙殺される第1子出産……宮内庁と秋篠宮家には何が起こっているのか

 この告白の後、三山は事務所からの独立と活動を休止すると発表した。趣里との時間を増やすためだというが、父親の水谷の目が光っているから、見せかけだけでは納得させられまい。三山がそれに耐えられるのか? 見物ではある。

 ところで、トランプ大統領とプーチン大統領の関係がおかしくなってきているようだ。どうやらトランプのほうがプーチン離れをしているらしい。その背景には、ウクライナ戦争でプーチン側が危ういという見方があると、ニューズウィーク日本版が伝えている。

 マイケル・キメージ(ウィルソンセンター・ケナン研究所所長)がこう書いている。

《クレムリンが行う戦況報告では、この戦争の悲惨さを隠すことは可能でも、プーチンは国内経済の衰退を隠せない。自身の強権支配が延々と続くこと以外に、一貫性のある政治的ビジョンを国民に示すこともできずにいる。
ロシアはまだバッタリ倒れるまでには至っていないが、弱体化は確実に進み、「まさかの敗北」を喫するシナリオが現実味を帯びつつある。
長期戦に必要なのは総合的な国力だ。軍事目的の達成を支えるのは外交力と経済力であり、それらを支えるのは政治的な意思である。今のロシアにはこれら全てが欠けている。
ウクライナ戦争では軍事的課題の困難さと外交能力の不足、経済の脆弱化と政治的不満が「負の相乗効果」を生み、プーチンをとてつもなく困難な状況に追いやっている。》

 今のロシアは2つの深刻な軍事的ジレンマに直面していると指摘する。

《1つは戦況を動かせないこと。ロシア軍はウクライナで支配地域をじりじりと広げているから、ロシア軍のほうが勢いがあるように見えるが、その勢いは何の役にも立っていない。その証拠にロシアはウクライナ東部の都市ポクロフスク攻略で苦戦を強いられ、多大な犠牲を出している。
ウクライナ侵攻開始後のロシア軍の死傷者数は今年4月末時点で推定79万人、行方不明者は4万8000人。今年に入ってからだけでも10万人の死傷者が出た。
このペースでいくと、年末までに死傷者は100万人に上りそうだ。それだけの人的損害を出しても、侵攻開始時と比べ、ロシアの戦略的状況は全く改善されていない。》

 さらにプーチンが見誤ったのは、ウクライナの人たちの士気の高さとドローンなどを使った創意工夫だという。

 一時は、トランプとゼレンスキーの関係が険悪になり、ロシアびいきのトランプが支援を打ち切るのではないかといわれたが、欧州諸国はウクライナ支援を強め、トランプもゼレンスキーとの関係を修復した。一方のロシアは経済的に追い込まれているという。

《ロシアが「戦争景気」に沸いた時期はもはや過去。開戦時に5%だったGDP成長率は今やゼロ近くに落ち込み、人手不足で人件費が上がったせいでインフレ率は10%前後に上っている。
トランプが始めた貿易戦争と中国経済の低迷のせいでエネルギー価格が下がったことも、ロシアの国家予算を圧迫している。国民はまだ飢えてはいないが、物価高と経済の先行き不安からプーチンの戦争に疑問を抱いてもおかしくない。
何しろそれは一向に勝てない、非生産的で不必要な戦争なのだから。》

 そしてこう結ぶ。

《実質的な権限を一手に握る独裁者になることは非常に危うい立場に置かれることでもある。戦争に勝てばいいが、敗北は政治的な命取りになる。
そのためかもしれないが、後継者問題では長年だんまりを決め込んでいたプーチンが最近それを口にし始めた。彼も気付いているのだろう。愚かな戦争に自分の政治生命を賭けた挙げ句、その戦争に負けつつあることを……。》

 国民を騙し、己の欲望のままに侵略を続けてきた独裁者の最後は誰もみじめで悲惨である。プーチンにもその日が近づいてきたことは、間違いないようだ。

 さて、大横綱でモンゴルの英雄だった男が、相撲界を去るのではないかと取り沙汰されている。

 新潮は早くから、この白鵬の去就を取り上げてきた。今週は朝日新聞記者の抜井規泰の寄稿を掲載している。

 抜井にいわせると、白鵬を白眼視する親方たちには、「いつも、余計なことをしやがって」という思いがあるという。

 2020年の東京五輪の際、白鵬は「自分にできる手伝いをしたい」といち早く口にしていた。それは五輪の開会式に、1998年の長野五輪で曙が土俵入りをしたように、自分もやりたいということだっただろうが、それが余計なことだったというのだ。

 なぜなら、当時の相撲協会執行部の親方たちも、そう望んでいたからだ。しかし、白鵬がそう言い出したため、相撲協会の協力という選択肢がなくなってしまった、余計なことだったというのである。

 優勝の表彰式で、観客に万歳三唱を求めたりと、余計なことをやる奴だというレッテルが貼られた。

 だが、今から15年ほど前、相撲界に力士暴行事件や野球賭博事件などが起こる前までは、白鵬は「日本人よりも日本人らしい」といわれていたのだ。

 だがそれも、日本人横綱・稀勢の里への期待が高まるにつれ、白鵬を悪役に変えていったという。

 2013年11月23日、白鵬は大関だった稀勢の里に負けた。すると館内に万歳コールが起きた。それからしばらくして、白鵬が抜井にこういったという。

「負けて騒がれる。そういう力士に、なれたのかもしれない」

 だが、白鵬に対する批判はさらに高まり、「張り差し」や「カチ上げ」という禁じ手でも何でもない立ち合いすら、横綱審議委員会が苦言を呈するようになる。

 そして引退してからも、大偉業を達成した力士に許される一代親方も許されず、弟子の暴行を見逃したということで、宮城野部屋を閉鎖されてしまった。

 1年経っても閉鎖は解除されない。弟子を預けている伊勢ケ濱部屋を、後輩横綱である照ノ富士が継ぐといわれる。それは白鵬には受け入れがたいもののようだ。

 白鵬が退職するという話は、白鵬自身の口からではなく、周辺から漏れ聞こえてくる話だ。だがそれが相撲協会を頑なにさせてしまったのではないか。

 抜井はこう書いている。

「親方自身が関与した暴力団への切符の手配と、弟子の暴行と、どちらが『重罪』なのかの判断はともかく、懲罰の期間を示すべきではないか。伊勢ケ濱部屋の『預かり』となって1余り。相撲協会は宮城野部屋の将来的な再興を認めるか否か、認めるならいつごろが適当か、理事会で議論すべきだ。
 大の里の横綱昇進という慶事に水を差しかねない、白鵬の退職騒動。ファンにも、白鵬にも、協会にも、アマを含む相撲界全体にとっても、何一つメリットはない」

 私もそう思う。八角が長い間君臨している相撲協会の理不尽さや説明責任を果たさないやり方は、多くの相撲ファンだけではなく、日本の国技を辱めているのではないか。

 何年かぶりの日本人横綱に浮かれていないで、協会の閉鎖性や問答無用のやり方を変えなければならない時期のはずだ。それにはまず八角が理事長を辞すことから始めるしかない。

 さて、コメの話である。

 小泉進次郎農相が備蓄米を5キロ2000円にするといった。そのコメが先週末に一部のスーパーや楽天などのネットで販売され、あっという間に売り切れた。

 中には、3~4時間待ったのに買えなかった客が、店側に悪態をついている映像がニュースで流れた。

 古米でも、買って食べた人たちが「意外においしい」と、満足げである。私などは単純だから、「よかったな」と思うし、近所のスーパーに出たら買ってみようと思っている。

 ひとまず、口だけだといわれていた小泉進次郎だが、出だしはよかったのではないかと、私は思うのだが、新潮、文春はお気に召さないらしいのだ。

 JAなどと太いパイプを持つ森山裕幹事長が、小泉のやり方を快く思っていないのは理解できるが、コメ問題に詳しい宇都宮大学農学部の小川真如助教授までが、

「消費者にとってなじみのある、特定の品種や産地が指定されて商品化された、いわゆる銘柄米は、品種や産地が多様な備蓄米が放出されたからといって、必ずしも供給量が増えるわけではありません。すでに、備蓄米を使ったブレンド米の価格と銘柄米との価格で差が生まれています。平均価格でみると、銘柄米の価格は、備蓄米による平均価格の押し下げ効果を打ち消すほど上昇しています」

 こういう理屈が私にはわからない。

 私はコメ好きだが、何も魚沼産コシヒカリじゃなければ食べたくないとは思わない。今の5000円近い値段では、私には手が出ない。

 だいぶ昔になるが、アメリカのサンフランシスコへ行った時に、向こうの友人の家でカリフォルニア米を食べたことがあった。

 そのとき、正直「おいしい」と思った。帰国してからそれを探したが、残念ながら見つけられなかった。

 チャーハンにするならタイ米がいい。日本のコメは水分が多くてダメだ。

 そうやって使い分ければいい。そうすれば需要と供給で、銘柄米も安くなるはずだ。

 しかし、新潮はそうは見ない。銘柄米を含めた全体の値段を下げたいのならば、全体の供給量を増やさないとダメだというのだ。「仮に備蓄米を放出して供給量を一時的に30万トン増やしても、JA側が今まで卸業者に売っていた分を30万トン絞れば、全体の供給量は増えないんです」(元の農水官僚でキャノングローバル戦略研究所研究主幹の山下一仁)

 それっておかしいだろう。国民がコメに飢えているのに、供給量をJAが恣意的に絞るというのは。私はそう思うのだが、JA村の連中には理解できないようだ。

「今年秋に収穫されるコメの確保に向けて、JAはすでに農家に対して前払いする概算金を去年と比べて3割から4割ほど引き上げて、一般的なコシヒカリで60kg2万3000円という数字を示してしまっています。全体の供給量が増えると、2万3000円という概算金の価格が維持できなくなるのは明らかですから、高価格を維持したいJAは供給量を絞る可能性が高いのです」(同)

 ふざけるな! である。こんなことをコメ難民の前でいえるのか? JAと農政族がつるんで、高いコメ価格を維持するというのは、物価高に喘いでいるわれわれに死ねといっているようなものだ。

 これを読むと、何が何でも小泉進次郎を応援したくなるではないか。

 文春はどうか? やはり、小泉進次郎の前に立ちはだかるのは農政を牛耳る巨大組織JAグループだとみている。

「小泉氏には党農林部会長だった16年、農協改革を巡ってJAと対立した過去がある。販売手数料や流通構造の変革を求めたものの、JAと農水族の反発を受け、道半ばで頓挫。『“負けて勝つ”の思いだ』と独特の表現で心中を語ったことは有名です」(自民党関係者)

 小泉の政策ブレーンの一人が告発する。

「農水族がJAに同調して、農協改革の機運を消したことが最大の問題です。特に森山氏はJAから支援を受ける一方、JAが望むままに『食料・農業・農村基本法』の改正を主導し、事実上の減反政策も継続させました。生産効率の高い大規模農家ではなく、大多数の兼業農家の“延命”も優先させた。彼らこそ、コメ価格高騰の元凶なのです」

 文春は3月6日号などで、JAや関連団体から自民党の農水族に約1.4億円が流れていることや、農水族が少数の大規模農家ではなく、JA傘下の多数の兼業農家を票田としていること、農水官僚28名がJA関連団体に“天下り”してきたことなどを報じた。農政では、JAにおもねる歪な“トライアングル”が形成されているのだ。

 後は、新潮も報じているように、「概算金の問題」や、JAの回し者である森山幹事長の存在などを挙げ、「小泉の目論見通りにはならない『大誤算』が続きそうだ」とみているのだ。

 文春は小泉に対して、「大半のコメは2000円にならない」との指摘について聞いている。小泉は、

「今回の備蓄米の売渡しは、通常出回っていない古古米、3年古米であり、新米の需給とは別のものです。今後も分かりやすい情報発信に努めてまいります」

 と、否定はしていない。だが、コメ一揆直前の登板で、彼の「突破力」が問われ、うまくやればポスト石破の有力候補になる大事な大一番である。今の小泉には多くの国民の期待がかかっているのだ。

 小泉進次郎の正念場である。

 今週最後の読み物は、文春と新潮がともにやっている小室眞子さんの出産報道のその後である。

 5月22日発売の女性セブン(6月6・13日号)が「独占詳報 眞子さん(33)『極秘出産』秋篠宮紀子さま(58)慟哭の分娩室」と報じてから、女性誌や現代、ポストが後追いしたが、確証はつかめず、すべて「セブンが報じた」ことを前提に、あれこれ書いているだけだ。

 しかし、宮内庁は何も語らず、そのためにこれを報じた新聞、テレビはどこもなかった。

 セブンには大変失礼だが、私も、これはもしかすると「誤報」かもしれないという疑問が頭をよぎった。だが、もしそうだとしたら、宮内記者会が「セブンでこう報じているが」と西村泰彦宮内庁長官に問いただし、宮内庁は「事実とは違う」と発表しているはずである。宮内庁が沈黙したままなのは「事実」だという証ではないか。

 さすがに新潮と文春は、5月29日発売号で、「眞子さん極秘出産」「生まれたのは4月下旬以降」だと取材で明らかにした。

 新潮によれば、

《宮内庁担当記者が言う。
「女性セブンプラスの報道と同じ22日に行われた西村泰彦長官の定例会見では、『眞子さんの出産を宮内庁は把握しているか』との質問が出ました。ところが、これに長官は『この場で申し上げることは何もありません』と言い放ったのです」

 近年では高円宮家の三女・守谷絢子さんが3人の男児を出産。それぞれ19年11月、22年9月、24年5月で、宮内庁はいずれも当日に性別と併せ公表してきた。

「その経緯も踏まえ、記者が再度『これまで皇族を離れた女性については出産を公表してきたが』と質したのですが、長官は『それは各宮家のお考えだと思います』と述べるにとどめ、さらに『宮家とは話をしたのか』と問われても『申し上げることはない』と繰り返すばかりでした」(同)》

 新潮が改めて西村長官に聞いたが、「宮内庁が発表することではないですから」と素っ気なかったという。

 もちろん、宮内庁が黙殺する裏には、秋篠宮の“意志”があることはいうまでもない。

 新潮で宮内庁OBで皇室解説者の山下晋司がこう解説する。

「宮内庁は天皇や皇族のお考えを尊重します。特に私的なことについては、長官といえども了承がないと何も言えません。眞子さんの出産については、秋篠宮殿下が『一般国民の出産を宮内庁が発表する必要はない』とお考えなのだと思います」

 文春でも宮内庁関係者がこう話している。

「眞子さんの渡米以降、秋篠宮さまも紀子さまも、お誕生日にあたって眞子さんの様子を聞かれても『本人が控えてほしいと言っている』と明かさなかった。眞子さんから“勝手に話さないで”と釘をさされるほど、秋篠宮ご夫妻と眞子さんとの溝は深まっているのです」

“類例を見ない”形で結婚し、ニューヨークへ旅立ってしまった娘を許せない、という秋篠宮の気持ちはわからないでもないが、「眞子さんに初孫が生まれれば和解するのではないか」という淡い期待も虚しいようである。

 すると宮内庁は30日に突然、眞子さんの出産について発表したのだ。朝日新聞Digital(5月31日 5時00分)によると、

《宮内庁は30日、秋篠宮ご夫妻の長女、小室眞子さんに第1子が誕生したことを明らかにした。出産の時期や性別など詳細は非公表。

 秋篠宮ご一家を担当する皇嗣職の吉田尚正大夫が定例会見で明らかにした。秋篠宮ご一家は誕生を喜んでおり、小室家の「幸せな日々を願われていらっしゃいます」と述べた。

 吉田氏は、公表に至った経緯について問われ、「皇室を離れた方であり、静かな環境でお過ごしになっていただきたいと思っていたが、一部メディアで報じられたこともありお知らせすることとした」と説明した。》

 発表はしたが、いつ生まれたのか、男か女かも明らかにしなかったのである。

 何もかもが異例である。セブンがスクープし、新潮、文春が後追いしたため、秋篠宮と宮内庁が相談をし、渋々発表したことは間違いない。

 それにしても、もうすこし温か味のある発表の仕方があるはずだと思うのだが。

 まあ、紀子さんは違うだろうが、秋篠宮は喜んではいないのだろう。

 皇室の慣例を破り、ニューヨークへ移住した小室圭さんと、実の娘である眞子さんを絶対許さないという、秋篠宮の強い意思表示であろう。

 生まれた赤ん坊も、あと1年ぐらいたつと言葉を話せるようになる。だが、この子には「グランパ」と呼べる人はいないのだ。不憫である。

 眞子さんの妹の佳子さんは6月4日から、7日間のブラジル親善旅行に出る。眞子さんと唯一連絡をとっているといわれる佳子さんは、帰国の途中、アメリカに立ち寄り、眞子さんと再会するのだろうか。

 今年9月には、長男の悠仁さんの「成年式」が行われる。だが、新潮で秋篠宮家に通じる関係者によれば、

「眞子さんの出席も取り沙汰されている。その機会にご両親に孫のお披露目をするのでは、との見方も出ていますが、全くあり得ません。式を主宰する秋篠宮さまはそもそも、眞子さんを招待なさるおつもりなどない。悠仁さまの晴れ舞台に水を差すという以前に、内親王として踏み行うべき道を外れれて出ていったことへの“帰結”として、出席を認めるわけにはいかないのです」

 拗れに拗れた秋篠宮と眞子さんの関係は、初孫の誕生でも修復できないようだ。

 だが、秋篠宮は頑なでも、紀子さんは孫の顔を見たい、抱いてみたいと内心では思っているのではないか。

 小室夫妻の子どもは、「上皇ご夫妻の初ひ孫、秋篠宮ご夫妻の初孫となる。さらに天皇皇后にとっても初めての姪孫(てっそん)」(女性セブンプラス05.25 11:00)であり、さらに将来の天皇である秋篠宮悠仁さんの甥か姪になるのである。

 佳子さんが間に入り、そう遠くない将来、紀子さんが眞子さんや孫と会う機会は必ず来る。それが親子の情であり、孫が両家の「鎹(かすがい)」になってくれるはずだ。そう思いたいが……。

 一方の小室夫妻のほうは、そうした秋篠宮の気持ちを知ってか知らずか、結婚3年でようやく待ち望んだ子供を授かり、幸せな結婚生活を送っているようだ。

 文春によれば、美しい田園や丘陵地帯を有する、アメリカ・コネチカット州のある町の生い茂る木々に囲まれた一軒家で、小室夫妻は暮らしているらしい。

 治安もよく、夫の圭さんの勤めているニューヨークの法律事務所まで車で1時間くらいのところだそうだ。

 文春は小室夫妻の日常をこう描写している。

《近隣住民にとっては、静かな印象を与えるカップルだ。だが顔を合わせると、必ず笑顔で「ハロー!」と挨拶し、大きく手を振ってくれる。
必要なものはネット通販で手に入るが、妻はしばしば買い物に出る。牛乳で作られた白カビチーズや、紫色の蘭。お店に足を運ぶからこそ、自由に好きなものを選ぶことができる。

 夫は日ごろは弁護士として法律事務所で働いているが、今は育児休暇中で、NYのオフィスを離れている。だから夫婦そろって、ベビーカーを押して近所を散歩することもできる。近隣住民から見ても、その光景は幸せそのものだった。
何の変哲もない、新たな命を迎えたばかりの夫婦の生活。妻はようやく“内親王”でも“将来の天皇の姉”でもない、ただ1人の子供の母親という立場になった。それは彼女にとって、何ものにも代えがたい称号だった。》

 アメリカに来て3度目になる新居は、

「不動産業者によれば、広さは約74平米の2階建て。1ベッドルームに加え、地下に“ボーナススペース”も備えられており、日本でいえば2LDKの一軒家という感じでしょうか。独立した玄関のある連結式の集合住宅で、マンションと比べ、上下のフロアへの騒音などを気にすることなく子育てできます。このエリアは高級住宅街として知られ、市場に物件がなかなか出ない。売りに出された途端にすぐ買い手がつき、提示価格より高値で買われることもある」(地元不動産関係者=文春)

 新居の購入価格は68万ドル(約1億160万円)だそうで、新潮によれば、このうちの約4万ドルを頭金として払い、残りは銀行ローンを組んだという。

 アメリカで20年以上携わってきたNY州公認不動産ブローカーの滝田佳功氏によると、小室さんの年収は4000万円といわれているから、30年ローンで現在の金利と固定資産税をもとに試算すると、月々の支払いは70万円弱くらいになり、十分返済は可能だとみている。

 アメリカでは暮らしに合わせて7~10年ごとに住宅を買い替える習慣があるが、「価格は毎年上昇するため購入時以上の値で売れる」(滝田)から心配ないという。

 さらに、文春によれば、小室夫妻が住み始めた地域は、アメリカの中でも教育水準が高いことで有名だそうだ。

「米誌『USニューズ&ワールド・レポート』が大学進学率や全米学力調査のスコアを基にした今年の調査によれば、コネチカット州は5歳から18歳までの大学前教育(Pre-K-12)の分野で全米3位を獲得。さらに、3~4歳の子供が保育園やプレスクールに通う割合は、全米の州でニュージャージー州に並んで1位となっています。“英才教育”を授けるにはうってつけのエリアと言えるでしょう」(教育ジャーナリスト)

 小室夫妻は初めての赤ん坊と3人で、自らの道を踏みしめ、秋篠宮家とは交わらない人生を歩んでいこうとしている。(文中一部敬称略)

(文=元木昌彦)

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元木昌彦

編集者。「週刊現代」「FRIDAY」の編集長を歴任した"伝説の編集者"。

元木昌彦
最終更新:2025/06/02 17:00