サントリー会長はなぜ“薬物”に手を染めたのか──電撃辞任の裏側
今週の注目記事・1「サントリー会長を“大麻疑惑”で電撃辞任 新浪剛史（66）独占告白80分」（『週刊文春』9/11日号）
同・2「ナベツネ亡き後、誤報連発 読売新聞おかしい！」（『週刊文春』9/11日号）「大誤報だけではない読売新聞『山口寿一社長』の罪と罰」（『週刊新潮』9/11日号）
同・3「日本人ファーストの“正体”」（『週刊文春』9/11日号）
同・4「悠仁さま『成年の祝宴』に愛子さまご欠席の“複雑な事情”」（『週刊新潮』9/11日号）
同・5「“令和の闇将軍”岸田文雄の奸計」（『週刊ポスト』9/19・26日号）
同・6「『アフリカ・ホームタウン』騒動『移民反対！』の大混乱を招いた真犯人」（『週刊新潮』9/11日号）
同・7「一千万円で子に成長ホルモンを打つ親…韓国で“身長ビジネス”が大繁盛」（『週刊新潮』9/11日号）
同・8「悠仁さま“お妃探し”理想の4条件」（『週刊文春』9/11日号）
同・9「賭博胴元M・ボウヤーが激白『大谷マネー26億円で買ったモノ』」（『週刊文春』9/11日号）
同・10「阪神・藤川球児監督はなぜ“いきなり名将”になれたのか」（『週刊ポスト』9/19・26日号）
文春が表紙などをリニューアルして価格が550円。高いな～！ 新潮は510円。悪循環ではないか。売れないから値段を上げる。値段を上げるから売れなくなる。
表紙は高橋あゆみ。3カ月ごとにイラストレーターが変わっていくそうだ。その中から第2の和田誠を探そうということだろう。
コラムの目玉は、あの中丸雄一の「推して推されて」というわけのわからないタイトルがついた連載であろう。
元KAT-TUNメンバーで、文春砲で女子大生との密会を報じられて活動自粛。その中丸を起用したのは、中丸自身も驚いている。
まだ、1回目を読んだ限りではどうなるかわからないコラムだが、文春が抜擢したのだから、何かいいところがあるのだろう。次回以降に期待したい。
今週の最初は、セ・リーグの優勝を史上最速で決めた（といっても1日だけだが）阪神の新人監督、藤川球児についてのポストの記事。
理論派だそうだが、二軍のコーチ経験もないから、監督としての手腕に疑問があったようだが、結果は独走で優勝した（巨人以下が弱すぎたが）。
新人監督としては「ブレない、動じない」姿勢で、独走状態になってからは、主力を休ませるなど、新人監督らしからぬ采配が評価されているようだ。
引退後に阪神のフロントに入り、解説者としても野球を見られたことが大きいといわれる。
藤川監督は優勝インタビューでこう語っている。
「何が強かったかということがまだみなさまに分からない。その辺りが本当の強さだと思いますから。地味に見えるゲーム、1-0のようなゲームをしっかり選手たちがコーチたちと連係を組んで、1つのアウトを取るために本当に見えないところでいろんなことをやってくれました。本当に周りの皆さんのおかげでここに立てていますから、私はほとんど何もしていないですね。はい」（中日スポーツネット版9/7(日) 23:17配信）
藤川の両親は彼が小さいころに離婚しているという。母親は高知商業高校に入った球児を入寮させた。経済的なことと、基本的な生活習慣を育むためだったようだ。
阪神優勝の立役者の一人、“サトテル”こと佐藤輝明を再生させたことも大きかった。
「球児は三振してもエラーしても責めず、泰然としていたので佐藤は見事に再生した。いちいち失敗を責めないことで、ホームラン王を生んだわけです」（江本孟紀）
しばらく阪神の時代は続きそうな予感である。
大谷翔平の元通訳・水原一平に大金を賭けさせた胴元の米国人、マシュー・ボウヤー（50）インタビューは前にポストがやっていたが、文春は、水原から巻き上げたカネを何に使ったのかについて聞いている。
黒い額縁に大切そうに納められた赤字の「背番号17」のユニフォーム。
「これはイッペイがくれたんだ。特別かって？ まあ俺とイッペイの関係だからね。実は、大谷のサイン入りなんだ」（ボウヤー）
9月1日（日本時間）、ビデオ通話によるインタビューだという。
「見てくれよ、エンゼルス時代だ。3年ほど前かな、『息子のために大谷のサインがほしい』とイッペイに頼むと、『ノープロブレム』と快く引き受けてくれた。『キングストン（ボウヤー氏の息子）へ、大谷翔平より』って書いてあるんだ。俺はお礼に、イッペイに無料で賭けさせてあげたのさ」（同）
さらにボウヤーは水原のギャンブル依存症について詳細な「激白」が始まった。
その中に、こんな言葉がある。
――口座が大谷名義だと気付いた時、どう思った？
「『あ、やばい！』と思った。史上最高の選手だし、金持ちだし、これは沢山払ってくれるぞって。ただ、注目されたら怖いとも思った」
――止めなかった？
「止めない。すでに三回目の送金で、お金が欲しかったし、面白かった。最初は不安でも数日したらもう……俺はすぐになんでも慣れるタイプ。欲が深いからね」
2022年ボウヤーはスタジアムにいた。
「目の前の打席で大谷がバットを振る中、俺は驚くべきものを目にした……イッペイのアカウントに、大量の賭け金が集まっていたんだよ！ イッペイはベンチで自分のチームの試合を見ながら賭けていたってこと。マジでワイルド（笑）」
水原経由の26億円にも上る大谷マネーは、ボウヤーの最大の資金源だった。そこで買ったモノとは。
――お金を何に使った？
「俺は柔術スタジオもディーラーもしていて、元々稼ぎはあった。でもイッペイが顧客になってからは、生活がさらに派手になったな」
と、ニヤリとしてこう振り返る。
「プライベートジェットに乗って、ラスベガス、バハマ、モンテカルロでカジノ三昧。ベントレーやランボルギーニ、ロールスロイスとか高級車も乗り回したよ。あの生活は、すごかった」
だが、豪遊は長続きせず、23年10月に家宅捜索を受け、有罪判決を受けて収監が目の前だ。
だが暗さはないようだ。そうでなくては違法カジノの胴元などは務まらないのだろう。
しかし、ポストのインタビュー時もそうだったが、水原が四六時中スマホで博打をやっていたのに、大谷が気づかなかったなんてことがあり得るのだろうか？
大谷は水原の賭け賭博を知っていたが、黙って見逃していた。そうとしか考えられない。
しかし、その原資が自分の口座から支払われていたことには気づかなかった。そう考えるのも、無理があると思うのだが。
さて、秋篠宮悠仁さんの『成年式』が始まった。朝日新聞デジタル（9月7日 5時00分）ではこう報じている。
「皇室で40年ぶりとなった6日の成年式。秋篠宮家の長男悠仁さまが平安絵巻さながらの装束に身を包み、名実ともに成年皇族となったことを内外に示した。皇居前広場や沿道には多くの人たちが集まり、『おめでとう』と祝福の声があがった。
成年式は午前8時45分ごろ、東京・元赤坂の秋篠宮邸で、成年を象徴する冠を授かる『冠（かんむり）を賜（たま）うの儀』から始まった。中心行事の『加冠（かかん）の儀』は午前10時から皇居・宮殿で開かれた。
天皇陛下の側近である坂根工博侍従次長が、冠を悠仁さまの頭上へ。ご一家を長く支える加地隆治・宮内庁御用掛が冠に掛緒をかけ、あごで結び、端を和ばさみで切り落とすとパチン、パチンと音が響いた。
午後、宮殿で最も格式が高い松の間で行われたのが、悠仁さまが両陛下に改めてあいさつする『朝見の儀』。悠仁さまは天皇陛下に『成年皇族としての責務の重さを自覚し、さらに勉学にいそしむとともに経験を積み、これまで賜りましたご恩にお報い申し上げたく存じます』と伝え、天皇陛下は『これからは学業に励まれるとともに皇族としての務めを立派に果たされるよう願っております』と声をかけた」
気の早い話だが、悠仁さんのお妃になる女性の「資格」はどのようになるのかを、秋篠宮と個人的に付き合いのある江森敬治が、文春でこう書いている。
第一の条件は、上皇も語っていた「本人がいいと思う人」だという。
「天皇陛下と秋篠宮さまが、それぞれ成年式前の記者会見で理想の女性のタイプを尋ねられた際の答えを見てみよう。天皇陛下は学習院中、高等科では男子校だったが、進学した学習院大学は男女共学であることに触れ、こう答えている。
『入った当初は、何となく自分でも女子学生とつき合う時に何かぎごちなさってものを感じたんですけれど、最近は、ま、少しずつ慣れてきたかなという感じも受けるんです。ですから、まあ理想像っていうのは徐々に徐々にできてくるんじゃないかなと思います』
秋篠宮さまは、こうだ。
『結婚はあまり遅くならない方がいいと考えています。30歳よりかは前にしたいですね。タイプですか。（略）なかなかむずかしいんですね、身近にもいいと思う人はいますし』（いずれも前出『新天皇家の自画像』より）」
秋篠宮は紀子さんと24歳で結婚しているから、悠仁さんも早いかもしれない。
第二の条件は「親が受け入れられる人」が挙げられるという。
「秋篠宮さまは学習院大学二年生だった一九八五年五月に、紀子さまと大学構内の書店で出会った。その後、東宮御所に紀子さまを招き、上皇ご夫妻に紹介した。紀子さまはしばしば東宮御所を訪れ、上皇ご夫妻とテニスを楽しみ、お茶を共にした。上皇ご夫妻は『キコちゃん』と呼んで、とてもかわいがったらしい」
第三の条件は「国民からの祝福を得られる人」だという。これは姉の眞子さんのようにではなくということだろう。
そして第四の条件が、「柔軟で適応力のある人」だそうだ。
「上皇后さまも会見で『気長に経験を積み、何ごとも温かくはぐくみ育てる』人であってほしいと語っている。皇室という特別な環境にあって、この素質はきわめて重要となるだろう。
ただ、長い歴史と伝統のある皇室に適応するあまり、先例主義を徹底すべきだという意味ではない。秋篠宮さまご夫妻も子育てにおいて、進学先を学習院にこだわらないといった柔軟性を見せてきた。悠仁さまのお相手にも、伝統を重んじつつ、時代に即した柔軟な姿勢で悠仁さまとともに歩んでほしいと願う」
悠仁さんは父親と同じように、大学で見初めた女性と結婚するのだろうか。
お次は韓国のお話。
かの国では「プチ整形」をしない人はほとんどいないといわれるそうだ。だが、身長ばかりはどうにもならないと考えられてきた。
だが昨今ではそうではないと新潮が報じている。
韓国では、身長は単なる身体的特徴ではなく、社会的評価や人生の選択肢に関わる「武器」としてとらえられる傾向があるという。特に男性の場合、「180センチ以上が理想」といった価値観がSNSやメディアによって拡散され、背の低さが“コンプレックス”として刷り込まれる構造ができあがっているそうだ。このような社会的背景のもとに韓国では「成長クリニック」や「高身長サポート施設」といった名称の民間機関が急増しているという。これらの施設では、運動療法や姿勢改善指導、サプリメントの提供などを通じて、子どもの身長を“自然に”伸ばすとされるプログラムが展開され、ビジネスとなっているというから驚く。
しかもその多くは保険適用外で、1カ月で国産注射なら約3万円から5万円。外国産なら約7万円から10万円もするそうだ。
そのため約500万円から1千万円にもなるそうである。
韓国事情に詳しいコラムニストの児玉愛子はこういう。
「今は気軽に顔に手が加えられる分、変えるのが難しい身長に目が向けられている面があると思います。ルッキズム（外見重視主義）は良くないと最近では言われていますが、見た目にシビアな韓国の文化はそう変わらない。ルックスで子供に苦労してほしくないと手を打ちたくなるのも、親心ではないでしょうか」
ということは、打つ時期が難しいのだろうが、注射を打てば身長は伸びるということか？
だとすれば、日本でもそのうち流行り出すのだろう。親はたまったもんじゃないな。
だが、この世の中、長身の美男美女ばかりでは面白くないぞ。私のような不細工な男がいてこそ、世の中は興趣に富んでいるのだ。
ところで、外国の都市や町と姉妹都市になるというのは、うらやましいとさえ私は思っているのだが、最近はとんでもないと怒り出す日本人が多いと新潮が報じている。それも相手側の思惑が裏にあるのに……。
「JICA＝国際協力機構はアフリカとのかけ橋となる人材の育成につなげようと、国内の少なくとも4つの自治体をアフリカ各国の『ホームタウン』に認定し、双方の交流を後押ししていく方針です。（中略）
具体的には、山形県長井市がタンザニア、千葉県木更津市がナイジェリア、新潟県三条市がガーナ、愛媛県今治市がモザンビークの「ホームタウン」にそれぞれ認定される見通しです」（NHKNEWS 8月17日 6時10分）
そして8月20日から22日まで行われた日本政府主催の「アフリカ開発会（TICAD）」の中で4つの市が認定されたのである。
これに対して、「ホームタウン」とされた市役所に抗議電話やメールが殺到して、役所の仕事が滞る事態になっていると新潮が報じている。
日本の四つの地方自治体をアフリカ諸国の「ホームタウン」として認定し、さまざまな形で交流を深めていくという「JICA（国際協力機構）アフリカ・ホームタウン」事業を巡り、「日本が乗っ取られる」「移民で埋め尽くされてしまう」「外国人犯罪が多発する」などといった批判が一斉に上がっているというのである。
「代表電話にかかってきた件数のうち、先月25日から今月1日までの6日間（土日を除く）で、6400件が本件への問い合わせだったと推測されます」
そう明かすのは千葉県木更津市の担当者。
その一方で、JICAから木更津市が「ホームタウン」と認定されたナイジェリアは、狂喜乱舞していたという。
「同国大統領府は公式のプレスリリースで当初、〈日本政府が、ナイジェリア人が就労するための特別ビザを発給する〉と発表。
これを受けて、現地の黒人男性と思しきSNSアカウントは〈黒人の町が日本に！ 仲間よ、行こう〉〈われわれは子供を作るし一生懸命働く〉などのメッセージを投稿。こうした現地情報が、日本のネット民へ一気に拡散して大炎上した。アフリカから大量の移民がやって来ると受け取った人々が、“義憤”に駆られて抗議に走ったというわけだ」（新潮）
これに対して外務省は「特別ビザは発給されない」「移民政策ではない」と声明を発表したが、新潮によれば、 本当にナイジェリア政府の誤解だったのか。むしろ“確信犯”だった可能性を指摘する声もあるというのだ。
「農業と食料の専門家で、アフリカの現地事情にも精通するジャーナリスト・浅川芳裕氏が解説する。
『今回ナイジェリア政府が展開した「日本への特別ビザ」などの“偽情報”は、単なる誤解・誤報ではなく、意図的かつ制度的な情報操作に基づいています。注目すべきは、ナイジェリアが「大統領府情報局」と「情報・国家指導省」という二元的な国策広報体制を取っていることです。日本側の抗議で前者は対外的に声明を修正していますが、後者の主導するSNSでは、国内向けに出した“日本へ移住できる”という趣旨の説明を、いまだに放置し続けているのです」
そもそも、支持層の少ないナイジェリアのティヌブ大統領には、こんな“前科”があるというのだ。
「国内の経済基盤が弱いナイジェリアでは、国民に海外で出稼ぎできる環境を用意することが、政権にとって格好のアピール材料となります。2023年9月にも、ティヌブ政権は“UAEがナイジェリア人への渡航禁止を解除して、ドバイ便が再開する”と発表しましたが、UAEから全否定されてしまいました」（浅川氏）」
結局、UAEによる厳しいビザ規制は変わらないにもかかわらず、ティヌブ政権は国民の歓心を買おうとして“ビザ解禁は近い”とフェイクニュースを流し続けたという。
先の浅川はこうもいう。
「ナイジェリア人の名誉のために言えば、一連の日本に関するティヌブ政権の発表はプロパガンダだと見抜かれてもいて、野党をはじめ国民の中から疑問視する声が上がっています」
