株式会社TOKIO、廃業決定も免れない巨額の賠償金の理由と国分太一の新たな“疑惑”
人気グループ・TOKIOのメンバーの国分太一によるコンプライアンス上の問題行為により、廃業を余儀なくされた株式会社TOKIOだが、今後も厳しい未来が待ち受けているようだ。
周知の通り、事の発端は6月20日に日本テレビがコンプライアンス上の問題行為が複数あったとして国分がレギュラー出演する『ザ!鉄腕!DASH!!』から降板することを発表したことだ。
同日午後には同局の福田博之社長が会見を行い、国分による問題行為について集まった報道陣から問われると、「プライバシー保護の観点からお伝えできない。刑事告訴はそういった事案ではないので考えていない」としてその詳細については明言を避けた。
さらに、STARTO ENTERTAINMENTが公式サイトでエージェント契約する国分の無期限活動休止を発表。
ほぼ時を同じくして株式会社TOKIOの公式サイトでグループの解散を発表し、同社は残務処理を終え次第、廃業することも明らかにした。
芸能ジャーナリストの竹下光氏は語る。
「国分さんの過去の複数のコンプライアンス上の問題行為については、同局の番組の男性スタッフにパワハラ行為をしてすでに示談が成立しているとか、女性スタッフに猥褻な画像や動画をLINEで送るように強要するセクハラ行為をしたといった一部報道もありますが定かではありません。現状でハッキリとしていることは会見を開いた同局の福田博之社長が言うところの国分さんの行為は“刑事告訴をするような事案ではない”ということだけです。同局が問題行為の詳細について明かさない理由の一つとしては、特定の番組が舞台となればスタッフの数も限られており“被害者”が特定される恐れもあるというのはあるでしょう。とはいえ、同局は『ガバナンス評価委員会（仮）』を設置しましたし、その報告の中で問題行為についても言及されるとは思いますけどね」
そうした中、TOKIO解散後の同月27日には、元メンバーの松岡昌宏が愛知県内で主演舞台のリハーサル後に会見。
松岡は集まった報道陣に謝罪したうえで、いまだに詳細が明らかになっていない国分の問題行為について、「刑事事件ではないと聞いてるんですが、日本テレビさんからも国分太一本人からも聞いていません。『プライバシーの観点から守秘義務』と、（世間と）同じことを聞いております。城島も自分も知りません」と話すにとどまった。
スポーツ紙の芸能記者はこう話す。
「国分がレギュラー出演している日テレ以外の局も事態を把握しきれていないが、国分は番組を降板することになりそうです。広告やCMの契約をしているスポンサー企業も同様ですが、今回は国分の都合によるものですからね。多額の賠償金や違約金が発生することになり、その請求先は当然、所属していた株式会社TOKIOになるでしょう。残務処理の大半を占めるのは、その支払いについての話し合いではないでしょうか」
当時、TOKIOのメンバーだった国分と松岡、城島茂の3人は自分たちでやりたい仕事を選んで稼ぐため、2020年7月に旧ジャニーズ事務所（現SMILE-UP.）から社内独立して同社を設立したのだろうが、結果的には廃業時に大きな損失を出すことになってしまった。
もっとも、国分の降板発表以来、同番組の平均世帯視聴率は堅調に推移。
6月22日の放送回が9.7％（ビデオリサーチ調べ、関東地区、以下同）、同月29日が9.5％、7月6日が9.0％と大きな変化は見られない。
「最近は、STARTO ENTERTAINMENTのSixTONESの森本慎太郎とAぇ! groupの草間リチャード敬太が番組を盛り上げています。今後もTOKIOの後輩たちがキャスティングされ、城島と松岡の出番は特番ぐらいになるのではないでしょうか。加えて、不幸中の幸いで番組のタイトルに『TOKIO』の文字が入っていなかったので、日テレは何事もなかったかのように番組を継続する方針を固めたようです」（テレビ局関係者）
他方、株式会社TOKIOの廃業に合わせて、関連会社である株式会社TOKIO-BA（トキオバ）の廃業と、福島・西郷村小田倉で運営する「TOKIO-BA」の閉園も発表された。
「TOKIO-BA」は22年3月に東京ドーム2個分相当の約8ヘクタールの土地を取得し、同年5月に事業を開始。
キャンプ場などアウトドア施設の構想を練り整備を進め、イベントが開催されるたびに県内外から多くの来場客が訪れて地域活性化の一助を担っていた。
ところが、ここに来てこの土地取得をめぐってある疑惑が浮上しているというのだ。
芸能事務所関係者は声を潜めてこう明かす。
「『TOKIO-BA』は国分がやりたいことをかなえる“国分王国”。現地での作業に参加する仲間を募集していたが、“仲間”というよりもタダ働きする労働力を集めていただけという話も出ていました。そして、この土地の前の前の所有者は和牛のオーナー制度で出資を募り、4200億円もの資金を集めて11年に破綻した安愚楽牧場でした。取得に関して反社の人物が関与しているという噂もあり、その人物と国分の関係がめくれてしまえば、国分のコンプライアンス上の問題行為より、こちらの話の方が“爆弾”になるかもしれません」
今後も国分の動向には大きな注目が集まりそうである。
（取材・文＝サイゾーオンライン編集部）
