フジテレビ、中居正広の騒動に「関与なし」で逃げ切り狙うも…「接待あった」と相次ぐ証言

　中居正広の女性トラブルをめぐり、フジテレビの「関与」に焦点が当たっている。フジテレビが組織的に女性アナウンサーを「接待要員」にしていた可能性が指摘され、それが事件の原因の一つになったとの見方が強まっているのだ。

　中居は元テレビ局勤務の女性との間に性的なトラブルがあり、約9000万円の示談金を支払ったと報じられた。中居は今月9日、公式サイトに掲載した謝罪文で「トラブルがあったことは事実」と認めた一方、「一部報道にあるような手を上げる等の暴力は一切ございません」と釈明。

　さらに「示談が成立したことにより、今後の芸能活動においても支障なく続けられることになりました」と活動継続の意思を示したが、レギュラーを務めていた番組は相次いで差し替えや休止になり、出演CMも放映がストップ。「芸能界追放」の危機となっている。

　当初の報道では、フジテレビの編成幹部が中居や女性と3人での会食をセッティングしたが、直前になってドタキャン。中居と女性が2人きりで会うことになり、そこでトラブルが起きたと伝えられた。しかし、フジ側は編成幹部の一切の関与を否定し、中居も先述の謝罪文で「このトラブルについては、当事者以外の者の関与といった事実はございません」と強調した。

　だが第三者の関与がないとなると、中居が単独で誘い、女性が2人きりになると分かったうえで自らついていったことになる。そのような状況で、約9000万円もの示談金を要する深刻トラブルが起きるものなのかは疑問だ。

「女子アナ上納」疑惑の真相は…

　そんななか、15日に「週刊文春」（文藝春秋）電子版が「中居正広『9000万円女性トラブル』新たな被害者が爆弾告白『私もフジテレビ編成幹部によって“献上”された』」と題した記事を配信。同じフジテレビの編成幹部によって「献上された」という、新たな被害者の告発を掲載している。

　さらに元フジテレビアナウンサーの長谷川豊氏は、昨年12月にニュースサイト「ピンズバNEWS」に掲載された記事で「何十年も前から、ごく当たり前に行なわれてきたのは事実」として、女子アナが有力タレントやプロ野球選手らへの「接待」に使われていたと告白。

　長谷川氏は「以前はいきなり2人きりにされることはなかった記憶があります。盛り上げ要員として女子アナも何人かで行って、そのなかの“おかみさん”的な役割の女子アナが、若手アナとタレントとの距離感をコントロールしてあげるのが通例でした」と、具体的なエピソードも語っていた。

　実際のところ、フジテレビで「女子アナ接待」はあるのか。業界歴の長いテレビ局関係者はこう証言する。

「昔からよく聞いていたのは、フジは囲い込みたい男性タレントがいたら、女性アナウンサーを専属的に配置して食い込ませるという話。この男性タレントが番組に出ているとき、この女性アナウンサーが一緒によく出ているなということがありますが、関係が深まると他局よりもフジへの出演を優先してくれるようになるからです。これはタレントだけでなく、プロ野球選手などの有力アスリートに対しても同じようなことをする傾向があります」

　人気タレントや有力アスリートと自社の社員が公私ともに仲よくなれば、局にとってメリットは大きい。程度の差はあれど、女性アナウンサーが「接待要員」のように使われていた事実はあるようだ。

　また、元女子アナでYouTuberの青木歌音は14日付のSNSで「フジテレビの制作陣は悪い意味でイケイケな人が多い」と切り出し、「私が別の局でアナウンサーやってた時に、フジの番組制作を掛け持ちしてるお偉いさんの車によく乗せられてたんだけど、キスや身体を触らせて満足して頂くまで降ろしてもらえなかった。断るとキレられる」と告発。中居の騒動を発端として、フジテレビの体質が問題視される状況となっている。

問題続きのフジテレビの体質

　今回の件に限らず、フジテレビでは大谷翔平の新居報道や新人男性アナの容姿イジリ騒動など問題が多発している。炎上続きのフジテレビの体質について、前出のテレビ局関係者はこう語る。

「フジテレビは良くも悪くもフットワークが軽く、面白いと思えばすぐに行動を起こす。いい方向に転べば勢いがつきますが、最近はそういった社風が裏目に出ることが多くなっています。1997年にお台場に本社を移転したころはイケイケでしたが、それを境に空回りすることが増えてしまった印象がありますね」

　フジ・メディア・ホールディングスの大株主である米投資ファンドのダルトン・インベストメンツは14日、自社の公式サイトでフジに送付した書簡を公開。同社はそのなかで「中居正広氏による騒動は、エンターテインメント業界全体の問題だけでなく、特に貴社のコーポレートガバナンスの深刻な欠陥を露呈している」と、フジの体質を批判した。

　さらに同社は「この問題をあいまいにせず、適切かつ迅速に扱う」ことを求め、外部の専門家でつくる第三者委員会を設置した上で、調査や再発防止策を策定するよう要求。「貴社の株式を7%以上保有する最大の株主の一つとして、我々は憤慨しています！」と、強い言葉で怒りを示している。

　大株主を激怒させ、なおかつ世間からの目も厳しくなっており、フジテレビは社内調査だけで「社員の関与はありませんでした」と片付け、そのまま逃げ切りというわけにはいかなさそうな様子。中居だけでなく、フジテレビも正念場を迎えることになりそうだ。

（文＝佐藤勇馬）