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中居正広が「性加害を自白するメール」を送っていた! 被害女性のリークで明らかに

「こうして誰にも気づかれぬまま、殺人と死体損壊を完遂した斎藤。その模様を聞かされていたA氏も、その後も斎藤に捜査の手が及ばなかったことから、『やっぱり妄想だったんだ』と深く気に留めていなかったという。そして斎藤は7年間にわたり、何事もなかったかのように日常生活を送っていた。

 事件が露見した今、A氏が胸の内を明かす。

『今にして思えば、「アイツがやらないはずがない」というのが率直な感想です。ただ純は他人に尽くすタイプで、心優しい男なんです。友達もそれなりにいたし、彼女だってつい最近までいました。それが“殺人願望”という間違った方向に向かってしまったのは残念です』」(文春)

 果たして犠牲者は1人だけなのだろうか。

 2023年、札幌市の繁華街・すすきののホテルで男性の頭部を切断して持ち帰った田村瑠奈被告の事件もあった。

 こうした事件に「ホラー映画」の影響はないのだろうか。私は怖がりだから、ホラー映画や幽霊映画は観ることができないのだが、この国では、小説も映画もマンガもホラー全盛である。そのうち、世界中から「ホラー大国」という認定を受け、その手の話が大好きな趣味人が大挙押し寄せることになりはしないか。もうなっているのかな……。

 お次は、日本の老朽化したマンションを中国人が次々に買い占めているという文春の記事。

 大阪だからというのではないが、おかしなことを始めた。

「大阪市内の新築マンションで200室以上ある全室を国家戦略特別区域法に基づく民泊施設として運営する計画が明らかになり、周辺住民の一部が説明不足などを理由に反対の声を上げている。大阪市が認定する『特区民泊』では、施設1件当たりの部屋数に関する規制はないが、法令が定める開業要件には周辺住民への適切な対応も含まれる。今後は、合意形成のあり方が焦点になりそうだ。(産經新聞ネット版6/9 13:55)

 いくら観光客が多くなったからといって、マンション一棟すべて民宿するなど、周辺住民の安穏を犯されることや防犯の観点からも、もっと慎重であるべきだった。

 その持ち主が中国人だった場合には、残念ながら、そうした配慮などゼロなのであろう。困ったものだが、日本中同じようなことが起きていると文春が報じている。

 6月に入り、フジテレビや朝日新聞などが報じたことで板橋区のあるマンションが俄かに話題となった。

 東京都板橋区にある築40年を超える古びたマンション。各戸の玄関扉に設置されている

 新聞受けに、チラシのような紙ペラが投函されたのは、今年1月23日のことだったという。

 女性住民の1人がこういう。

「なんだろうと思って手に取って見たら、“家賃値上げの通知書”と書かれていたんです。公共料金など物価も上昇しているから、それまで7万円程度だった家賃を一気に19万円にまで値上げすると。最初は詐欺だと思って無視していたんですけど、物件の所有者もいつの間にか代わっていたと記されていて……」

 12万円の値上げを突然! 実は、住民たちが気づかないところで、このマンションのオーナーがひっそりと、日本の不動産企業から中国人企業に代わっていたというのである。

 エレベーターも『修理中』と止められる事態になり、住民の4割ほどが退去したり退去を決意したという。

 こんな強引というか、住民を蔑ろにしたことをやる企業を調べてみると、文春によれば、「登記簿を調べると、今年1月17日付で、日本の不動産会社からマンションを購入したのは『O合同会社』である。同社は2021年7月に渋谷区内で設立。その後、台東区、中央区と短期間で移転を繰り返し、昨年4月に江東区にある築52年のマンションの一室に転居していた。代表社員は中国・遼寧省を自宅とするA氏と、板橋区のアパートを自宅とするB氏。2人とも中国名の人物だ。

 冒頭の女性住民が回想する。

『家賃値上げの通知書が投函されてから2週間以上が経った2月11日の夜8時半頃、黒いTシャツを着た色白の男が突然、我が家を訪ねてきたんです』

 ぽっちゃり顔の男は、流暢ながら少しだけ片言の日本語でこう話したという。

『私はこのビルのオーナーです。家賃の値上げは知っていますか。3月からです。今月出ていくなら引っ越し代を10万円出しますよ』

 通知書に書かれていた家賃の値上げ時期は8月だったにもかかわらず、翌月からの値上げを通告してきたのだ。訝しく思った住民が名刺を要求すると、男は首を振ってこう続けた。

『名刺は持ってない。私の名前はナカムラです』

 そう言って、男はメモ用紙に携帯電話番号と会社名、そして“中村”と走り書きをして去っていった」

 そうこうする間に、キャリーバッグを持つ人間たちが出入りするようになったという。

「2月以降、中国人らしき男性が白人の親子を空き部屋に案内しているのを見ました。ひと目みて『あ、これは民泊だな』と」(マンションの住民)

 民宿のほうが貸すより3割がた儲かるというが、ここは民宿の登録もしていなかった。メディアで報道されたため、エレベーターは動きだし、値上げは撤回したという。

 さらに文春が調査を進めると、豊島区池袋の商業ビル(築48年、地上4階地下1階)や、神奈川県厚木市の商業ビル(築44年、地上6階)に加え、長野県軽井沢町の土地(約280平米)などを所有。B氏が代表を務める別会社が所有する千葉市緑区の一軒家(約2100平米)も合わせると、少なくとも8物件の不動産を購入していたことがわかったという。

 中国人の目に魅力的に映るのは、東京五輪・パラリンピックの選手村を再整備して建てられた巨大マンション群の「晴海フラッグ」(東京都中央区)だという。

 不動産関係者が解説する。

「中国には“一線海景房(海の見える部屋)”という言葉があり、風水的にも海辺は運気が上がると言われています。そのため、湾岸エリアに建つ晴海フラッグは非常に人気が高い。しかも、都が格安で民間業者に売却したこともあり、相場より安いとされている。ただ、実際に住むというよりは、投資目的で購入する富裕層が多く、最近では無許可で外国人観光客に部屋を貸し出す“ヤミ民泊”も問題視され始めています」

 またこうした理由もあるそうだ。

「中国では土地に所有権がなく、70年間の使用権が買えるのみ。かたや、日本では一旦購入すれば土地を永久に所有できる。中国人にとってはこうした点も魅力的に映り、日本の不動産が買い漁られているわけです」(同)

 土地だけではなく、中国人のドライバーによる事故も多発しているのだ。

 昨年9月。埼玉県川口市の住宅街の小道を、1台の乗用車が異常なスピードで走っていた。車は一時停止の標識を無視して交差点に進入すると、会社員男性(51)が運転する車に激突。男性は死亡した。

「運転していたのは中国籍の18歳(当時)の男。酒気帯びで、一方通行の道路を時速125キロメートルで逆走した。男は、逆走の事実の発覚を恐れてスピードを出したと供述しています」(社会部記者)

 さらに今年5月には中国人の暴走で小学生に被害が。

「埼玉県三郷市で下校中の小学生約十人の列に、中国籍の鄧洪鵬が運転していたランドローバー製高級SUVが突っ込み小学生4人が重軽傷を負いました。鄧は子供を置き去りにして現場から逃走。事故の直前まで中華料理店で飲酒をしており、飲酒の発覚を逃れるために逃走したと見られています」(別の社会部記者)

 そうした背景にあるのは、外免切替制度の“穴”だという。

 外免切替に詳しい一般社団法人国際免許情報センター代表理事の松島隆太郎によると、

「外免切替の筆記試験では交通ルールに関する知識確認として10問の正誤問題があるのみです。受験者はそのうち7問正解すれば合格となります」

 実際、中国のSNSでは日本での外免切替に関する情報が飛び交い、試験の過去問が流出し、模範解答とともに「本当に簡単」と侮られている始末なのだという。

 例は悪いが、オレオレ詐欺のように、悪事を働くほうが最新のIT技術を駆使し、警察を出し抜いてきたように、中国人のほうが、日本の規制の甘さを逆手に取り、日本中を跋扈しているということだろう。

 水源地も、中国人が買い占めているという話もある。そのうち、富士山の望める景色のいい土地は、全部中国人のものという時代が来るのかもしれない。

 ところで、都議選が終わったが、小泉進次郎人気も頼りにならず、自民党は惨敗した。

 7月20日には参院選の投開票があるが、石破政権の支持率は30%台をウロウロしているから、自民党にはまた厳しい結果が出るのだろう。

 小泉純一郎が低迷する政権の浮上を、備蓄米放出で何とかしたかったのだろうが、こちらも、毒カビ問題が出てきて安いからいいというわけにはいかなくなってきている。

 この問題を追及しているのは新潮である。

 大手卸関係者がこういう。

「これまで政府は、古い備蓄米を放出する場合には必ず、メッシュチェックによるカビ検査を行っていました。古い備蓄米にはカビが発生する可能性があるからです」

 カビが発生した玄米はほかの玄米とくっついて塊になる。問題のない玄米は約1センチ四方の網目を2枚交差して重ねたものを通過するが、カビの塊となった玄米は網目に引っ掛かり判別できる。これがメッシュチェックの仕組みである。

 専門家によれば、カビ毒は肝臓がんや腎臓障害などを引き起こす危険性があるというのだから、消費者としては心配せずにはいられない。

 先に新潮は、農水省のHPで〈メッシュチェックを行わずに引き渡すことも可能〉と明記されており、カビ毒検査が事実上、任意となっていると報じていた。

 これに対して農水省はホームページで「任意検査に変えたわけではない」と否定し、さらに、〈メッシュチェック等の品質確認を買受者自らが行う場合に限り、国によるメッシュチェックを行わずに引き渡すことも可能〉とホームページの記述を変更したそうである。だが、大手卸業者はこう指摘する。

「“小泉米”では検査の一部が小売業者に委ねられました。しかし本来、検査は政府の管轄です。われわれ、大手卸にすらメッシュチェックの設備がないというのが実情なんです」

 そこで新潮は、「小泉米」を扱う20社の代表的な大手小売にカビ検査の有無や方法などについて直接、問い質したそうだ。

 すると、「生協(日本生活協同組合連合会)のように〈すべて『メッシュチェック』と『カビ毒検査』を実施済みの玄米のみを国から受け取り、精米するスキームで運用〉としっかり回答する業者がある一方で、外資系の倉庫型卸売小売チェーンのコストコ及び中国・四国・九州地方を中心にスーパーマーケットを展開するイズミが回答を拒否。加えてドラッグストアチェーンのコスモス薬品からも期限までに返答を得られず、3社が事実上、回答を拒否したのである。

 だが、消費者の不安を招くのはこれら3社にとどまらない。ディスカウントスーパーマーケットのオーケーは〈大半はメッシュチェックされた備蓄米(玄米)が納入されております〉と答え、逆にメッシュチェックされていない一部の備蓄米を仕入れていることを仄めかすが、その場合に自社で独自に検査を行っているとの説明はない。

 また、コンビニ大手のファミリーマートは〈光学選別機による品質確認を行なっております〉とするが、

『光(学式)選別機は精米後の不良米を大きさや変色ではじくことはできるのですが、外見上変化のないカビ菌が付着しているコメを選別することはできません』(大手卸関係者)」(新潮)

 小泉農相は次々に「改革」と称していろいろなことを性急にやろうとしているが、国民のため、農業従事者のためになると本当に思ってやっているのだろうか、疑問である。

 さて、国分太一問題である。日テレ社長が突然、会見で国分を切ると発表。その理由はプライバシーを理由に何ひとつ明かさなかったことで、憶測が憶測を呼び、すわ、中居正広事件の再現かとまでいわれているようだが、具体的に何があったのかは、この時点でもわからないままである。

 国分も日テレ社長会見の直後に、株式会社TOKIOのHPでコメントを発表。無期限の活動休止を明らかにした。そして、〈長年の活動において自分自身が置かれている立場への自覚不足、考えの甘さや慢心、行動の至らなさが全ての原因です〉と自身を省みたが、行動が何を指すのかわからない。

 その謎に拍車をかけたのが、やはり突然の「TOKIO」解散である。

 2018年に元メンバーの山口達也が未成年への強制わいせつ容疑で書類送検された。この時、他のメンバーが謝罪会見をしたが、一番厳しい言葉を投げかけたのが松岡昌宏だった。

 今回も松岡が立ったまま解散会見をしたが、国分については、「猛省してくれ」といったことは明かしたが、国分のパワハラについては知らないといっている。

 中居同様、テレビの超売れっ子に突然起きたスキャンダルとは何か? 文春、新潮の取材力に期待したいのだが……。

 エピソードとしては、

「スタッフには厳しい顔を見せる時もあった。ある音楽番組の音声スタッフが証言する。
『マイクを渡すときに、自分が欲しいタイミングと少しズレただけで、露骨に態度に出して機嫌が悪くなる。TOKIOの中では断トツに感じが悪かったです』」

 ある元ジュニアは文春にこう答えたという。

「一番優しい先輩は松岡(昌宏)君。僕が事務所を辞めたあとにステージを見に来てくれたこともあった。嫌な先輩は国分君。後輩には意地の悪いイジリをしてくることがあった」

「週刊文春」は国分と仕事をともにした人たちに徹底取材。すると国分の新たな猥褻事案が浮上した。

 セクハラ事案は、こうだという。

「国分さんが17年間レギュラー出演するテレビ東京の『男子ごはん』では、毎年夏にキャンプスペシャルを放送するんですけど、その収録の度に、国分さんによるハラスメントが繰り返されていたのです」(現場にいた番組スタッフ)

 ロケ現場で、ADなどの若手男性スタッフに、国分はこういい放った。

「脱いじゃったほうがいいんじゃないの?」

 場の空気を察したスタッフはその場で全裸になり、川を泳がざるを得なくなるなど辱めを受けたという。

「当然、その場には女性スタッフもいる。プロデューサーの制作会社社長と一緒に昭和の体育会系ノリでそんなことをやるんですけど、やらされるほうにとってはただのイジメ。でもタレントと番組のトップだし、周囲が物を言える雰囲気じゃない。国分さんは、高圧的な物言いもあり、番組スタッフの離職率は高いと思う」(前出のスタッフ)

 日テレとは別の局関係者が、

「関係者の話を総合すると、国分が自分の猥褻動画を鉄腕DASHのスタッフに送った、またスタッフに猥褻画像を送るように要求した、というセクハラ行為を行った疑惑が浮上しています」

 新潮も同様で隔靴掻痒とまでもいかない内容である。国分が何をしたのかは、永遠の謎になるのだろうか。

 今週の最後はポストの記事。中居正広がフジの第三者委員会に恫喝ではないかとも思える質問書を送り、彼の応援団である古市憲寿も「確認書」を被害女性のX子の代理人弁護士に送付したそうだ。

 何やら、中居側の反転攻勢のように見えるが、それに対して被害女性X子がポスト誌上で、中居とのメールのやりとりを明らかにしたというのである。

 メールをポストに見せたのは(こちらではX子ではなく)A子の親友。

 事件が起きた2023年3日午前に、中居氏は【無事帰れたかな?】などと尋ねる数通のメッセージを連投しているという。

 対するA子は【帰りました!】などと返信している。それだけ読めば何事もなかったように思えるが、続く中居が送信したメールには、こんな文言が並ぶ。

【楽しかったです。早いうちにふつうのやつね。早く会おうね!】(3日)

【仕切り直しでのみましょう】(4日)

 早いうちにふつうのやつとは? お互いが合意の上でのSEXではなかったので、次にはふつうのSEXをということか?

 そして今回のトラブルにおいて重要と思われるのが、事案の4日後、6月6日夕方に送られたA子からの返答だ。

「トラブル発生以降、中居氏の誘いを“スルー”したり、『仕事で行けない』と婉曲的に断わり続けていたAさんが、感情を吐露する返信を送ったことが記録されているのも、同じ6日だ。

【私は普通の人間で、貞操観念も真面目なタイプで そういうことがあると、正直気持ちがついていけず、食事に行けるメンタルではないです…】

 そう思いの丈をぶつけたのだ。それに対して中居氏の返信にはこうある。

【そんな気持ちにさせちゃって、申し訳ない。何て伝えれば…。思いやる気持ちの至らなさです。また、皆んなで食事ができれば思ってました。嫌な思いさせちゃったね。ごめんなさい。】」(ポスト)

 この文面を読む限り、中居は女性側が嫌がるのにも構わず、性加害を行ったことを自ら認めていたと思わざるを得ない。

「心身の症状が改善しないなか、Aさんは7月14日に改めて中居氏にメッセージを送り、〈本事案について自分の意に沿わないことであったこと、そのとき泣いていたこと、怖かったこと、6月2日に食べた食事の具材でフラッシュバックすること等を伝え、産業医や病院の医師も(中居氏を)訴えるべきであると言っていることなど〉を伝えた(報告書の記載より)」(ポスト)

 A子は今回メールを公表した理由をこう述べている。

「被害に遭った私が、なぜここまで貶められなければいけないのか。ずっと本当のことを言っているのに、誹謗中傷を受けています。日本の社会は被害者に厳しいと痛感しました。やり取りを見れば少なくとも、失恋や恋愛ではなかったと信じてもらえるのではないか」

 中居や、その応援団たちは、彼女の切実な訴えをどう聞くのか。(文中一部敬称略)

(文=元木昌彦)

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元木昌彦

編集者。「週刊現代」「FRIDAY」の編集長を歴任した"伝説の編集者"。

元木昌彦
最終更新:2025/07/01 18:00