大野智に“洗脳・搾取”を心配する声　Matt「不同意性交疑惑」に証拠LINE報道――元木昌彦が読む週刊誌

＜今週の注目記事＞
1「元嵐・大野智が“謎のテレビマン”に操られている」（「週刊新潮」11月12日号）
2「ご自身のセキュリティは万全？　GMO熊谷代表の『金と女』」（「週刊新潮」11月12日号）
3「トランプ大統領惨敗で大暴走へ！『高市斬り』悪夢のシナリオ」（「週刊ポスト」11月20日号）
4「『虎の子資産』危険度『実名ランキング』」（「週刊新潮」11月12日号）
5「桑田真澄次男Matt不同意性交疑惑 第2弾　証拠LINEを公開する」（「週刊文春」11月12日号）
6「マッチと『紅白』で共演！？　中森明菜は『金屏風』の傷を乗り越えられるのか」（「週刊新潮」11月12日号）
7「マンション大暴落が始まった！」（「週刊文春」11月12日号）
8「フランス55万人デモ　極右女性大統領が誕生する日」（「週刊文春」11月12日号）
9「港区女子が中華マフィアに『人身売買』されている」（「週刊現代」11月24日号）
10「覆面座談会　吉原現役ソープ嬢『摘発が続く現場の“リアル”を話します』」（「週刊ポスト」11月20日号）
11「familyファミリー 誕生日の日常」（「週刊新潮」11月12日号）

　予想通りだが、アメリカの中間選挙で民主党が大勝した。

　だが、大変なのはこれからだ。この原稿を書いている時に、新しい報道官に総合格闘技（MMA）団体「UFC」のトップであるダナ・ホワイト（Dana White）CEOに就任をお願いするという報道が流れた。

　格闘家数人を補佐役としてホワイトハウスに連れてくるようも求め、「左派から我々を守るために必要だ」といった趣旨の主張をしているというのである。

　トランプは「あれは冗談」だと言っており、9日にはホワイト氏本人も、政治に関わる意思はないと明言しているが、どうなるかわからない。あと2年もある任期中に、何かをしでかすのではないかという不安は、アメリカだけではなく、世界中が抱いているだろう。

　最悪、核のボタンに手をかけるところまでいくのではないか？　日本を捨て去って、中国とロシア、北朝鮮と4カ国同盟をつくるのではないか？

　これが単なる“妄想”といい切れないところがトランプのトランプたる所以である。

　高市首相は、このところ「中国は重要な隣国」などと言っているが、日本は韓国、台湾としか協力関係が築けないとすれば、お先真っ暗。これもトランプに媚びを売り、「世界中に平和と繁栄をもたらせるのはドナルドだけだと思う」と縋りついた“ツケ”が回ってきたということだろう。

　トランプのことだから、先に約束した80兆円の投資をさっさと実行しろ！　さもないと日米関係を切るぞ、と脅してくるかもしれない。

　金利を上げ、円安の是正。次々に要求してくることは間違いない。

　消費税を1％どころの話ではない。高市政権にとって、これからが正念場だが、無為無策の高市首相では、乗り切るのは無理ではないか。

　さて、今週は新潮ががぜん面白い。まずはグラビアからいこう。

　「familyファミリー 誕生日の日常」というタイトルではわからないが、ニューヨークにいる小室圭と眞子さん夫婦の近影である。

　10月23日。その日は小室眞子さんの35歳の誕生日だったそうだ。皇室にいた時は、宮内庁が彼女の写真を撮り、その写真が報道陣に公開され、彼女は天皇皇后のもとへ足を運び、挨拶をするのが決まりだった。

　だが、一般人になった眞子さんは、夫と子どもと車でサンドウイッチを買い、チョコレートショップでドリンクを買ったそうだ。

　眞子さんが花束を受け取ることも、ケーキの箱を受け取ることもなかったと、新潮は報じている。

　幼い子どもと水入らずの日々。それが眞子さんにとっては、最高のプレゼントなのだろう。

　新潮は眞子さんウオッチャーとしては第一人者だが、気になるのは、これまでも眞子さんの写真はずいぶん見たが、あまり彼女が楽しそうに笑っている写真が少ない気がする。

　意図的にそうしているのかもしれないが、眞子さんの幸せそうに笑っている写真をもっと見てみたいものである。

　それは、密かに新潮を買ってこさせ、部屋でこっそり眺めているであろう秋篠宮紀子さんも同じではないか。新潮さん、よろしく。

　お次は、売春防止法に違反しているとされ、老舗のソープランド店が閉めてしまったり、元ソープ嬢が恐喝容疑で逮捕されるなど、騒がしい「日本一のソープ街・吉原」。だが、ここでなくては生きられない、ここでしか仕事ができない女性たちがいるのも事実である。

　最近は、買春した方の男性も逮捕するという法律が検討されているが、担当している政治家や役人たちは、「吉原の真実」を知っているのか？

　ポストでは、現役のソープ嬢たちが吉原の今を語っている。

由　店が摘発されて休業、閉業してしまい、次の店に働き先を求める女性キャストもいますが、移籍先の店では当然、お客様を迎える部屋が足りなくなってしまいます。今、ソープ嬢同士で「部屋の争奪戦」状態のお店があるとも聞きます。

愛　43年続く老舗高級店「ルーブル」が過去に在籍していた女性から告発され、6月に摘発され閉業したことも話題になりました。店側からのパワハラ発言など不当な扱いを受けたことを理由に告発に踏み切ったそうですが、その後、告発した女性は別店舗への恐喝と恐喝未遂容疑で逮捕されました。

愛　私なんてお客様から首を絞められ、危険な目に遭ったこともあるんです。それでも働くのは、やりがいや収入があるから。お店があることで、危険を避ける工夫をしながら仕事を続けてこられた面もあるんですよね。

由　私はソープしか経験がありませんが、デリヘルは口内発射が通常サービスなのが嫌で。ソープはデリヘルのような移動のロスタイムもなくストレスが少ないんです。

愛　わかります。私はピンサロとデリヘルを経験していますが、デリヘルはお客様から「本番交渉」があるのも面倒で。ほぼ毎回言われることが分かっていて、断るのも心理的な負担になるというか……。

樹　タオルの畳み方や衣装の選び方に至るまで、個性が出るんです。若さや容姿だけに頼るのではなく、いろんな技を極めて技術向上すれば、その技を体験したいお客様の「本指名」が獲得できる。だから、凝り性の人こそ向いている職業だと思います。由　実年齢は50歳でも技術で生き抜いてきた人気の「レジェンド嬢」も珍しくありませんよね。

愛　私は常連のお客様のお誕生日には必ずプレゼントを用意したり、相手を一人の人間として大事にすることを大切にしています。

樹　告発に踏み切る女性はお店への怨みがあるのかもしれませんが、そういう人間と人間の関わりのような体験が持てなかったのかもしれないとも思います。働くなかで技術や心遣いを高めていけば、自分の自信にもつながります。「これだけ人から求められている仕事なんだ」と感じられることが、心理的な自衛にもなると思います。

愛　私も大学卒業後に就職した職を持病で辞めてしまったので、仕事を失ってからは風俗に助けられました。この数年内に次の仕事を考えたいと思っていますが、週5日働くのはやっぱり難しいかもしれない。自分で出勤日を決められて、頑張りが収入に直結する。この街が救いになる私のような女性も少なくないと思います。

由　吉原はいわばセーフティーネットですよね。私は今後彼氏ができたら辞めたい気持ちもあるけど、できることなら何歳まででも続けたい。自分が辞めても、街までなくなってほしくはありません。

樹　いつもは夜に予約をされるお客様が突然、朝6時にお店に来たんです。ずっと元気がなくて、体調が悪いようでもないのに、プレイもできなかった。「何かありましたか」と聞くと、前日に奥様が亡くなられたと。精神的に辛くて来たんだとおっしゃってて。

由　そんな時に一緒に過ごしたい相手として、私たちを選んでくれることはすごく嬉しいことですよね。変化が激しい時代だから、変わらない街があってもいいし、吉原がそんな街であってほしいと思います。

　これを読んだら、吉原へ行きたくなった。もはや体がいうことをきかないが、今一度、江戸から続く「聖地」を見たい。

　昔は、苦界などといわれていたが、今は、こうした街でしか生きられない女性たちが、明るく「仕事」をしている現状を、政治家や役人は考えたこともないのだろう。

　高市首相も一度訪問して、彼女たちの言葉を聞いたらいいと思う。同じ女性だから、分かり合えることもあるはずだ。

　法律を作っても、その中に「魂」を入れなければ、生きた法律にはならない。私はそう思う。

　さて続いては、21世紀とは思えない怖い話だ。

　現代によれば、港区女子が中国マフィアに「人身売買」させられているというのである。

　リクルーターは港区女子が集まる「パパ活」サイトに登録し、こう誘うそうだ。

「海外VIPのカジノアテンドで数十万円」「ロレックスやブランド品の買い付け・運び」

　中には「海外VIPアテンドで月額100万円」というのもあるそうだ。

　なぜ、港区女子なのか？

　海外の仕事に抵抗感がなく、高額報酬に乗ってくるのは港区女子が多いというのだが、何かピンと来ない……。

　話につられてやってきた女性は、飲ませてクスリをやらせて、陰部に薬物を付着させ、「警察が捜査している」と脅すというのだ。彼女たちは「ノー・チョイス」なので、仕事をする方を選ぶという。

　それはそうだ。さらに女性を薬漬けにする。「商品価値」がなくなると別の組織に転売するのだそうだ。

　そうした中でも逃げ出した女性もいるそうだが、稀なのだろう。

　彼らマフィアが恐れるのは、大使館に失踪届を出されることなので、家族には、「元気だから探さないで」「警察や大使館を巻き込んだら自分が大変になるので止めてね」などと電話を掛けさせるそうだ。

　こんな“非道”なことが今でも行われているのか？　だが、いつの時代も、海外に行って、ちょっと働いて100万円もらえるなら、という若い女性がいるのであろう。

　この世は危険と隣り合わせ。うまい話には裏がある。そうした基本の基を徹底的に教えないと、今の若者は危うい。

　筆者は、現地のホテルでベッドに横たわる女性の行方を、日本で追った。

　カンボジアにいるとされる女性の関東にある実家で父親は、「娘は帰ってきている」と答えるが、筆者にカンボジアのことについて質問攻めにしたという。おかしい。

　3月の応募者リストにあった福岡県の女性の家に飛ぶ。呼び鈴を鳴らすが、応答がない。隣の住民は、「今年の4月頃に突然いなくなりましたよ」と話した。

　気になる話である。

　日本の警察は、こうした女性失踪事件をどこまで把握しているのだろう。

　ところで、フランスの若者たちのデモを見ていて、昔の「カルチェラタン」を思い出した。

　学生たちが、教育環境の悪化や、シャルル・ド・ゴール大統領の強権的なやり方に反発して、パリのセーヌ川左岸にある歴史ある学生街カルチェラタンで大規模な学生運動を繰り広げ、「5月革命」といわれた。

　それが日本にも波及して学生たちが立ち上がり、お茶の水から神田界隈を、「日本のカルチェラタン」と気取ったものだった。1960年代後半。懐かしいね。

　そのフランスで、学生たちのデモが広がり、大きな騒ぎになっている。文春によれば、55万人が参加する、そのうねりが、極右政権を生みかねないというのだ。

《フランス全土に広がるデモが収束の兆しを見せない。現地在住のジャーナリスト、広岡裕児氏が解説する。

「元々は九月中旬、高校生たちによる劣悪な教育環境への抗議活動から始まりました。フランスでは特に二千年代以降、公立学校の質の低さが深刻化してきた。教員の給料は抑えられ、数も全く足りていません。校舎の老朽化は目立ち、トイレが壊れたり、水漏れやネズミが発生している学校も少なくない。今年は異常な猛暑で、多くの学生が冷房なしで授業を受け、休校にもなった。彼らのストレスはピークに達していました」

　怒りに拍車をかけたのが、マクロン政権が一八年に導入した大学への共通出願システム「パルクールシュップ」だ。これまでは大学入試資格試験「バカロレア」に合格すれば、志望校に入学することができた。ところがこの制度が導入されて以降、内申点や課外活動などの“実績”までが選考理由に組み込まれ、学生の負担が大きくなった。

「同じ公立高校でも、富裕層の多い地域は教育制度や入試支援が整っています。他方、貧困地域では教員不足もあり、そもそも授業が成り立たないような学校が増えている。平等であるはずの教育が格差を再生産していると、学生の怒りが爆発したのです」（同前）》

　劣悪な教育環境に怒ってというなら、「5月革命」と動機は同じようだが、今回のデモははるかに過激なようだ。

《十月に入ると、警察側とデモ隊の衝突も激しくなっていく。警察側が発射したと見られるゴム弾で一六歳の男子学生が片目を失明したり、手榴弾の爆発で一五歳の男子学生が片手を失う重傷を負った事故も報告されるようになった。

　デモが一層過激化したのが、十月一七日だった。全土で五十五万人に膨れ上がった参加者が一部で暴徒化。中部のリモージュでは市庁舎が放火され、ほぼ全焼し、南部のマルセイユでは市庁舎に置かれたマリアンヌ像（フランスを象徴する女性像）が引き倒され、破壊された。最終的に、約二千四百人が逮捕される異常事態となったのだ。》

　このデモを後押ししているのが、急進左派「不屈のフランス」を率いるジャン=リュック・メランション（75）だという。マクロン大統領を批判する左派勢力の中核で、大統領選にも過去3回出馬したそうだ。

　しかし、それに対し、「正当な社会的要求が、極左とメランション陣営によって人質に取られている」と批判したのが、極右政党「国民連合」の指導者マリーヌ・ルペン（58）だったそうである。

「これまでの大統領選では、イスラム教徒の女性が身につけるベールの公共の場での着用禁止や、移民の受け入れ制限、不法滞在者の国外退去などを訴えてきました。ただ、近年は主張がやや穏健化しています」（広岡）

　今回のデモは、半年後の27年春に行われる大統領選に大きな影響を及ぼすといわれているそうだ。

　調査会社flopの世論調査（10月14日）によれば、首位を独走しているのが、支持率34％のルペン。これを追うのが、16％のメランションだという。

　メランションは学生たちを過激化させたという批判があり、ルペンが漁夫の利を得るという見立てのようだ。

　だが、フランス全土に広がった今回のデモ学生たちは、極右政権を望んでいるのだろうか？　私には疑問なのだが。

　朝日新聞（11月7日付）はこう報じている。

　《「若者が私たちを目覚めさせた」

　パリでデモに参加したジョアンナ・ロジェールさん（50）は、高校生らの抗議活動に背中を押された。大学進学を控える16歳の息子の将来が気がかりだという。

　パリ近郊の高校に通う15歳の女子生徒は、大規模な抗議デモにほぼ毎回参加してきた。「校舎は雨漏りし、教室は生徒であふれている」と不満を訴える。

　高校生らによる運動は、賃金や生活費に不満を抱いている働く世代を巻き込み、広がっている。5日のデモは主要な労働組合が呼びかけ、民間企業の従業員や高校生らが参加。当局は全国に警官や憲兵約7万人を配置。厳戒態勢下でのデモとなった。

　政府は5日、購買力や賃金をめぐる対応を協議するため、9日に労働組合や経営者団体を招いた会議を開くと発表した。深刻化する財政赤字の削減と、教育や生活支援の充実を求める声への対応を迫られている。（パリ＝坂本進、五十嵐大介）》

　学生のデモが労働者やビジネスマンへと広がっている。こうした若者たちが極右政権を望んでいるとは、私には思えないのだが。

　さて、同じ文春から。マンションの大暴落が始まったというのである。

　私はちっとも驚かないがね。都内のマンションが最低1億円超。狭い部屋の家賃が8万円、9万円だという。狂っているとしか思えない。

　文春によれば、湾岸地域のタワマンが販売を始めて数年経つのに、4割弱もの物件が売れ残っているという。

　少し前までは「億ション」といわれ、庶民には手が出せない価格になってしまったと、ため息をついたものだったが、昨今、東京都内は平均価格が1億3千万円だというから、窒息しそうだ。

　だが、不動産経済研究所の調査でも、市場の変調をうかがわせる数字が出ているという。

《どのエリアの価格が下がり始めているのか。マンションAI査定サービス「CAPS」によると、東京二十三区内で直近一年の高値からの下落率が大きいエリアトップ３は、晴海（三・二％減）、銀座（二・五％減）、豊洲（二・二％減）だった。これは中古マンションの売り出し価格での比較だが、新築でも都心三区では頭打ちの傾向がみられるという。》

　なぜ、急にマンションの価格に急ブレーキがかかっているのか？　第1は「住宅ローン金利の上昇」だそうだ。

「日銀は九月、政策金利を一・二五程度に上げました。仮に三十五年ローンで一％金利が上がると、不動産価格を一五％下げざるを得なくなる。つまり、これまでだったら一億円の物件を購入できていた人が、八千五百万円の物件にしか手が届かなくなってしまうのです」（住宅ローン比較診断サービス「モゲチェック」を運営する、MFSの塩澤崇取締役）

　投資目的の外国人富裕層にも変化が出ているという。

　不動産コンサルタントでマンション価格情報サイト「住まいサーフィン」主宰の沖有人は、こう説明している。

「昨年十月から、海外の経営者が日本で事業をする際の『経営・管理ビザ』が厳格化され、日本での事業の実態が厳しく見られるようになりました。今までビザを取って来日し、タワマンを爆買いしていたような中国人富裕層が一掃された。新規のビザ申請は九十六％も減ったのです」

　さらには、高く転売できることを狙った“転売ヤー”たちも、千代田区は25年、マンション引き渡し後、原則5年間は転売を禁じるよう業界団体に要請し、今年10月には三菱地所レジデンスなど個別企業に対しても、5年間の転売禁止を要請したという。

　国レベルでも規制の動きがあるそうだ。

　その上、この国は年々人口が減り、高齢化が超速で進んでいる。マンションが値上がりするはずはないのだ。

　とまあ、築60年を超えるあばら家に住んでいる私には、関係ないことだが……。