大野智に“洗脳・搾取”を心配する声　Matt「不同意性交疑惑」に証拠LINE報道――元木昌彦が読む週刊誌

2026/11/10 14:00

カルチャー

文＝元木昌彦

　さて、あと２ヵ月弱で大晦日の風物詩「紅白歌合戦」がまた流れる。

　少し前までは、裏番組に格闘技やボクシング中継があったのだが、あったとしても配信会社が独占して、見ることができない。だから、嫌々、紅白を横目で見ることになる。

　だが、年々、スター歌手がいなくなり、昔の名前で出ていますという歌手ばかり。

　今年の目玉は、中森明菜だそうだが、私は関心がない。しかし、新潮が報じているように、明菜と近藤真彦が“共演”したら、見るかもしれない。

　2人にはかつて恋人同士だったという「過去」がある。それも、スキャンダルまみれの。

　中森明菜は近藤を本気で愛し、結婚したいと考えていた。

　だが、1989年2月、「FOCUS」（新潮社／2001年8月休刊）が、ニューヨークで近藤と松田聖子が密会していた様子を写真付きで報じた。

　ニューヨークでの密会報道から数か月後の1989年7月11日、明菜は近藤の自宅マンションで自殺未遂を起こし、重傷を負って緊急搬送された。

　これによって２人の関係は破局した。

　その後、婚約発表かと間違えるほど、大きな金屏風の前で、2人は会見を開いたことが話題になった。

　そして明菜はファンの前から姿を消した。

　こうした経緯から、紅白で明菜が近藤と会うのを承諾すれば、彼女の心の傷も癒えたと、ファンにアピールすることになる。

　なかなか興味深い仕掛けだが、どうなりますか？

　お次は、元巨人軍のエース、桑田真澄の次男・Mattの不同意性交疑惑の第2弾。

　先週の文春で、Mattは全否定していたが、文春は性的行為の存在を示す証拠を入手したとして、LINEのやり取りを報じている。

　その決定的な証拠とは何か？

　Mattは「NEWSポストセブン」のインタビューで、不同意性交どころか「性的行為」自体がなかったと主張している。

　しかし、行為以降、MattがAを誘い、Aが仕事を理由に何度も断るやり取りが続き、翌14日深夜、MattはこんなLINEを送信していたというのだ。

〈Xの携帯で撮ってたやつも消してもらうね！お互いのために！〉

　先週号で、Aがいっていたとおり、Matt と一緒にいたXが、Matt とAの行為を撮影していたことを示唆するものだと、文春はいう。

　15日午前に日付が変わり、Aは動画消去に関してこう返信したそうだ。

〈お願いします。〉　さらに続けて、〈あと、性病とか怖いんですが〉

　この問いかけに対しMattは、こう返答しているのだ。

〈毎月検査してる！なったことない！〉

　これはMattにとって厳しい材料だろう。これを読んだら、父親の桑田がさぞ嘆くことだろうな。

　巨人の監督の目もなくなったし……、息子がやったことが事実だったら……、オヤジは辛いよな～。

　お次は新潮。新潮によれば、約2500兆円もの日本人の金融資産が不正アクセスの脅威に晒されているそうだ。NISAで運用している株や投資信託、FXなどを預かっている証券会社は大丈夫なのだろうか？

　新潮は各社のセキュリティを調べ、「実名ランキング」を発表している。

　「証券口座のっとり被害者の会」創設者で大学講師の里吉竜一氏（61）は、自分の体験をこう話している。

　ネット証券最大手のSBI証券を利用していた里吉が、口座の異変に気づいたのは2025年4月22日のことだったという。

　不動産投資信託（REIT）などの有価証券を中心に、生活の基盤をかけて25年間、堅実に運用してきた金融資産だったが、突如、何者かに口座を乗っ取られ、身に覚えのない取引を繰り返された挙句、ほとんどが失われてしまったというのだ。

　数千万円がたった１日で消えてしまった。考えるだけで恐ろしい。

　すぐに警察へ被害届を出し、SBIにも連絡したという。だが、SBIからは最終的に約款を理由に、「補償できない」といわれたそうだ。

　里吉は昨年7月にSBIを相手取って、原状回復を求めて訴訟を起こした。

　今ではメンバー79人が集まり、複数のネット証券を相手に、集団調停を起こしているそうだ。

　エコノミストでテラ・ネクサスCEOの田代秀敏は、

「証券会社が被害を補償する義務はないし、不正アクセスを受けるような証券会社を選んだ人の自己責任」

　と突き放すが、それでは多くの人が納得できまい。

　GMOの情報流出問題に象徴されるように、企業のセキュリティ対策が十分だったのか、厳しく検証する必要がある。

　その責任こそ、追及されるべきではないか。

　新潮によれば、銀行預金の不正引き出しには預金者保護法などによる補償制度がある一方、証券口座の不正取引については補償の仕組みが異なり、被害者救済に課題が残されているという。

　国はNISAなどをやれやれと推奨しているが、こうした大切なことを伝えていないのではないか。国の怠慢である。

　そこで、新潮は主要証券会社15社のセキュリティ対策を徹底的に調べ、専門家の指摘を交えて評価したという。

　結局、SBI証券、松井証券、GMOクリック証券、DMM.com証券などのネット証券は、セキュリティ対策は×。

　唯一◎は野村證券だけ。

　投資術についての多くの著書があり、自身も個人投資家として活動してきたJACKがいうように、安心を優先するなら野村證券、大和証券、SMBC日興証券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券といった実店舗を持って、対面取引をしているところが“安心”のようだ。

　こうした不正アクセス事件は、さらに頻発することになるはずだ。国民の財産を守るという“気概”を持って、政府には早急な対処を求めたい。

　次はポストから。

　先に触れたように、アメリカの中間選挙は、トランプ大統領の与党・共和党が地滑り的大敗を喫した。

　理由はいくらでもある。

　だが、トランプの任期はまだ2年もあり、民主党が上院・下院をにぎったからといって、トランプの“暴走”を止められるものではない。

　“手負いのトラ”であるトランプが「復讐の刃」を向けるのは、中国やロシアではない。とりあえず日本を恫喝して、気晴らしをしたいと考えてもおかしくはない。

　すでにトランプショックで、日本株は大幅に値を下げている。ドル売りやアメリカの国債売りが加速するから、「サナエノミクス」には大打撃になるかもしれない。

　アメリカの経済・金融政策に詳しいエコノミストの斎藤満はこうみている。

「米国債売りは米国の金利上昇を招く。すでに市場はそれを見越して、9月に米国の10年物国債利回りが一時5.3%という24年ぶりの高水準となった。それが日本の長期金利にも影響する。米国のベッセント財務長官は日銀に利上げを求めており、日銀は12月の政策決定会合で利上げに踏み切ると見られているが、米国の金利が上昇すれば、日銀にもっと利上げを迫る」

　長期金利が上がれば株価は下がる。さらに国債の利払いがかさみ、国の財政を圧迫する。サナエノミクスの看板である「責任ある積極財政」にも赤信号が灯る。そこに円高が追い打ちをかける。

　トランプは国内の産業を守るという名目で、自動車や鉄鋼、アルミなどへの個別関税が引き上げられる可能性があると、ポストは見ている。

　高市はトランプ大統領の任期前日（2029年1月19日）までに、日本から総額5500億ドル（約80兆円）の対米投資を実施すると約束し、合意文書を締結している。だが、今年10月までに具体化した投資案件は天然ガス発電所や次世代原発、半導体工場など約1160億ドル（約18兆円）にとどまっている。

　採算が見込めそうにないプロジェクトに二の足を踏んでいる日本企業は少なくない。

　先の斎藤はこう予言する。

「トランプ大統領は遅れている日本企業の対米投資のペースアップを求め、政府の防衛3文書見直しに合わせて防衛費を増額して米国の兵器をもっと買えと言ってくるでしょう。見落とせないのは対米“油断”リスクです。米国のイラン攻撃でホルムズ海峡が封鎖され、現在日本は石油の3割を米国に頼っている。トランプ大統領が日本への石油輸出を人質にして、日本に円安是正や金利引き上げ、防衛装備の購入や対米投資の実行を求めてきたら高市首相は断れない」

　日本の防衛安全保障に大きな脅威が迫っているとポストはいうのだ。

　米国では外交や安全保障については大統領に広い権限がある。米議会との対立激化が想定される中、トランプ大統領がレガシーづくりのために外交・安保面で日本にとって最悪の選択をしかねない危険があると、ポストは警鐘を鳴らす。

　さらに、高市首相が警戒すべき第一は、トランプ大統領と金正恩総書記との米朝首脳会談の実現だろう。

　日本は国連決議に基づいて米国とともに北朝鮮に対して核・弾道ミサイル開発の「安全な、検証可能な、かつ、不可逆的な方法」での放棄を求めてきた。

　米国現代政治が専門の前嶋和弘・上智大学総合グローバル学部教授は、その方針をトランプ大統領が転換する可能性を指摘している。

　日本の頭越しに、北朝鮮に「核保有を認めるからアメリカを狙うな」とディールをしかねないというのだが、私はトランプもそこまでバカではないと思うのだが……。

　トランプは年内にあと2回、習近平と首脳会談を行う予定である。

　中国側はそこでトランプから「台湾独立に反対する」という発言を引き出そうとしているという。トランプは日本も台湾も対中交渉のカードとしか考えていないから、中国との交渉を有利にするためなら、台湾独立に反対と口だけでならいってもいいと考えかねないというのである。

　そうなれば台湾有事発言で中国との関係を悪化させた高市首相は、トランプから切られたも同然。

　先の前嶋上智大教授によれば、そもそも高市首相の誤算はトランプ大統領のアジア戦略を見誤っているところから生じたという。

「高市さんは日米同盟は強固で、米国は台湾を守ると思い込んでいた。国会での台湾有事発言は、中国は台湾を取りに動いたら米軍が出動して有事となるから、日米同盟にもとづいて日本も自衛隊を出すという考え方だ。

　高市さんはトランプ大統領に発言を褒めてもらえると考えていたようだが、米国の政策関係者によると、9月の訪米の際、米中でうまく話が進んでいるんだから黙っていろと逆に怒られた。習近平が怒っているぞ、と」

　高市首相は今になって、慌てて、「中国関係は重要」などといい出しているようだが、後の祭りだ。

　ところで、GMOという会社の熊谷正寿代表（63）が、自社のセキュリティの脆弱性のため、ハッカーによる大量の情報流出を招き、会見で涙を流しながら謝罪した。

　何者か知らなかったが、新潮によれば、ダイヤルQ2から身を起こし、今では150社、グループの時価総額は1兆円以上といわれる大富豪らしい。

　Q2に目をつけたのがよかったのだろう。

　NTTが始めたサービスで、天気予報やニュースなどを流していたが、開始直後から、これをうまく使えば高収入になると着目したアダルト関連業者が相次いで参入した。

　そして、多くがアダルト系の音声番組（いわゆるテレホンSEX、アダルトドラマ、裏ビデオ情報など）やツーショットダイヤル（出会い系）へとシフトしていった。

　私も昔、テレホンSEXをやっている現場を取材したことがあった。女の子たちがずらっといて、電話が鳴ると我先にと受話器を取り、鼻声で話し出す。

　姿が見えないのが妄想を掻き立て、その気にさせるのだ。一時は、一世を風靡したが、売春などの犯罪に使われることが多くなり、たしかNTTがサービスを中止したのではなかったか。

　熊谷のスタートがQ2というのは興味深い。今でもその当時のノウハウを企業経営に使っているのだろうか。

　自己資産も莫大で、それを湯水のように車やプライベート飛行機、遊興につぎ込んでいるようだ。うらやましいね。

　新潮によれば、ヘリコプター「SKY KUMARKII」(推定価格10億～13億円)のほか、プライベートジェット「SKY KUMARKIII」(同107億～117億円)や、GMO名義のクルーザー「SEA KUMARKII」(同2億～5億円)、「SEA KUMARKIII」(同12億～15億円)などを保有しているという。

　迎賓館もあるそうだ。神奈川県横須賀市佐島。相模湾を望むマリンリゾートの海沿いに、ひときわ目立つ白亜の建物がある。GMO所有の迎賓館「GMOマリーナ＆スパ佐島」だ。地上3階建て。リビングは2階まで吹き抜けで、大きな窓の向こうには屋外プールと青い海。船舶を繋留できる桟橋も隣接しているという。

　だが、迎賓館の近隣住民がこう話している。

「熊谷さんのヘリは2～3年前までは本当に頻繁にやって来ていました。在宅で働く私の妻がそれですっかりノイローゼ気味になってしまって……。クマのマークが入った機体が大音響とともに近づいてきて、超低空でうちの屋根をかすめていくんですから。それは恐ろしいですよ」

　さらに、グルメでワイン通なのだそうだ。

「熊谷代表が懇意にする高級すし店の職人や高級中華料理店の料理人らが迎賓館に出張してきて、趣向を凝らした料理を提供する。代表の好みは1本100万円は下らないフランスの赤ワイン『ロマネ・コンティ』で、パーティーでは最高級のシャンパンも振る舞われます。興が乗れば、代表がDJプレイを披露することもありますね」(GMOの関係者)

　車、酒とくれば、女は必需品。親しくなった女性には、カルティエの「LOVEブレスレット」、300万円相当をプレゼントするという。

　これを巻いている女は俺の女だ。カッコイイね～。

　お父様は都内でパチンコ店を経営していたそうだ。由緒正しいお金持ちの熊谷さんが、自社のセキュリティにカネを注ぎ込まずにボロボロだったなんて……、ふざけるなよ、と怒っている人が、さぞたくさんいるんだろうな。

　新潮のいうように、「失われた時と信用は簡単には戻らない」。というか、先に触れたように、新潮の調べによれば、GMOクリック証券の不正アクセス対策は「×」だから、これから多くの顧客たちが「アブナイ」と、投資した金を引き揚げ、逃げ出すのではないか。

　それにしても、なぜ、日本ばかりがAIを使ったハッカー集団に、これほど何度も何度も狙われるのだろう？

　政府は、国民が納得し、安心できるよう、早急に対策を講じるべきだと思うが、高市政権はそれどころではないから、手を付けられないだろう。

　今週の最後は、「嵐の大野智（45）が、謎のテレビマンに操られている」という新潮の記事。

　大野といえば、嵐が活動を終了するきっかけをつくった男ではなかったか？　これからは縛られずに自由に活動したいといい出したので、2019年1月に、「嵐は20年いっぱいで活動休止」を発表したのではなかったのか？

　まあ、不惑を越えて「僕ってアイドル」なんていってはいられないから、当然だろうと、私は思っていた。

　だが「休止」で「解散」ではなかったため、再び動き出し、今年の5月31日のさよならコンサートをもって、めでたく活動終了と相成った。

　活動休止中は一切芸能活動をやらず、沖縄の宮古島市にペンションやバーの経営までしていて、移住まで検討していると報じられたこともあった。

　実際、家族が都内の一軒家を引き払って、宮古島に移住したのは2年前だと、新潮はいう。

　だが、家族は移住してみて驚いたそうだ。

「まさかペンションと同じ敷地内にある家で、塀などの囲いも何もなく、プライバシーが保たれない状態で生活するなんて、家族は全く想定していなかった」（大野家の事情を知る関係者）

　嵐のファンたちが敷地内をほっつき歩き、記念写真をバシャバシャ撮る。大野はいいが、家族は気の休まることがないだろう。

　さらに不可解なことがあったという。

　大野は家族に、「“僕たち”は一緒に住めない。東京との2拠点生活を続ける」といったというのだ。

　家族の驚きは尋常ではなかっただろう。

　大野がいった「僕たち」のもう一人は誰なのだろう？　関係者はこう話している。

「テレビ製作会社の取締役をつとめている小杉秀之（仮名）のことです。大野君と小杉の付き合いは25年近くになる。同世代の小杉がADだった頃からの仲で、嵐時代に大野君が暮らしていたマンションには、小杉の部屋もありました」

　大野は、デビュー直後から、嵐を辞めたがっていたそうで、その相談にのっていたのが小杉だったそうだ。

　さらに、10年前に大野は、小杉と会社を設立していたという。

　2017年に宮古島の土地を購入している。登記簿を見ると、代表取締役には小杉の名前があるが、大野の名前は見当たらないそうである。

　となれば、不動産の所有関係や、家族がどのような契約で生活しているのかが気になるところだ。大野の名前が登記簿に見当たらないという点も、家族には不安材料なのかもしれない。

　そんなアホな。いくら大野が芸能界しか知らないボンボンでも、それぐらいの常識はありそうだが？

　家族が、いくら是正するよう大野にいっても、「小杉はもう家族だから」と取り合わないという。

　さらに驚くことがあったそうだ。

　大野が嵐の活動終了から間もない7月に、突然、ファンクラブを立ち上げたというのである。

「彼はよく“芸能界に向いてない”と言っていた。芸能界が合わないから辞めたがっていたのです。それなのにファンクラブを作った。しかも、そんな大事なことまで家族には事後報告だったそう。家族の人たちは“芸能活動が合わなくて辞めたのに”なんで高額な会費のファンクラブを始めたのか？　と違和感を抱いています」（先の関係者）

　新潮は、立ち上げたファンクラブ「さと島」の値付けは異常だという。

　スタンダードコースの年会費が1万1260円、プレミアムコースの年会費は3万1040円だそうだ。

　松潤は6600円だそうだから、高すぎるとは思うが、ファンがいいというんだから、いいんじゃないかと、私は思ってしまうのだが。

　その国の民意以上の政治家は出てこないのと同じように、ファンを見れば、彼女、彼らが追いかけているアイドルの質もわかろうというものだ。

　アイドルを辞めた45歳の中年男が、再び「アイドルビジネス」を始めた。

　新潮で知人男性がこう語っている。

「大野君のことを“小杉に洗脳されてるんじゃないか”と心配している人は何人もいる。そこまでいかなくても、小杉は大野君に対して表舞台に立つよう巧妙に誘導したんじゃないか。そして“搾り取れるだけ搾り取る”と。どう見てもまともな関係ではないです」

　新潮が大野の家を訪ねると、小杉が出てきたという。新潮が、

――大野さんとの関係について、心配している方々がいらっしゃるのですが。

「心配というのはどういうことですか？」

――大野さんが小杉さんに搾取されているのではないか、との指摘があります。

　さすが新潮といいたいが、この質問は直截すぎるのでは？　小杉は、