トランプの戦争と日本の無責任政治──週刊誌が映す“壊れた時代”
＜今週の注目記事＞
1「高市首相3人の親衛隊と『隠し部屋』に引きこもり！」（「週刊文春」4月16日号）「『高市首相』と『安倍晋三の懐刀（67）』が大ゲンカ」（「週刊新潮」4月16日号）
2「眞子さん『わが子が1才に』圭さんの乱れる金銭事情」（「女性セブン」4月30日号）「眞子さんの就活のため？ 小室圭さんがイクメン化」「週刊現代」4月27日号）
3「茨城県知事が導入『1万円通報制度』それでも農家に来る“不法外国人”は減らない」（「週刊新潮」4月16日号）
4「『秋篠宮家との暗闘で』皇宮警察で“異例の空席”が！」（「週刊文春」4月16日号）
5「内田有紀 芸能界のドンとの『長いお別れ』」（「週刊文春」4月16日号）
6「ついに始まったマンションバブル崩壊」（「FLASH」4月21・28日号）
7「備えよう オイルショックで日本から無くなるモノ」（「週刊現代」4月27日号）
8「フジテレビ 今度はエース級『社員6名』が退職して大ピンチ」（「週刊新潮」4月16日号）
9「万引きから1年 350勝『米田哲也（88）』が解決できない問題」（「週刊新潮」4月16日号）
10「新しいアメリカンドリームは『国外移住』5人に1人が海外を希望する時代」（「ニューズウィーク日本版」4月10日〈金〉17時16分）
トランプ大統領は4月始めの記者会見で、イラン側が交渉期限までに合意に至らない時は、「イラン全土が一晩で破壊される可能性」「イランは橋も発電所もない石器時代に戻る」といった。
この言葉は、冷酷、残忍なことで知られる、東京大空襲を指揮したアメリカ軍人カーチス・ルメイが使ったことで世に知られている。
ルメイは戦後、「我々は東京を焼いたとき、たくさんの女・子どもを殺していることを知っていた。やらなければならなかったのだ。我々の所業の道徳性について憂慮することは（中略）ふざけるな」と語ったといわれる。
ベトナム戦争では空軍参謀総長として北爆を開始し、その時、「ベトナムを石器時代に戻してやる」と豪語したといわれる。
そんな人間にあろうことか、戦後の佐藤栄作政権時代、日本の航空自衛隊育成に協力したという理由で、勲一等旭日大綬章を授与したのだ。
日本のアホさは度し難い。トランプもルメイと同類の人間であるから、「石器時代にしてやる」などとホザクのだろう。
そのうち、日本に対しても「戦争協力しなければ、日本も石器時代に戻してやる」といいかねない。
イランとの和平協議はなかなかまとまらず、しばらくホルムズ海峡は封鎖されたままになる可能性が高いようだ。
原油高は止まるまい。物価高、実質賃金の低下、円安は歯止めがかからず、無策な高市政権は「やります」を繰り返すだけ。
自分にまつわる数々の疑惑について全く説明せず、記者会見も開かない高市だが、支持率が高止まりしていることが不思議でならない。
私なりにその理由を考えてみたが、結論は「何もやらないから」だろう。やるやる詐欺政権といっていい。
そのくせ、なぜ今すぐやらなければいけないのかがさっぱりわからないスパイ防止法や憲法改悪には前のめりだ。
もう、女性初の首相になったのだから、早いとこ退いて、国民生活を真剣に考えてくれる人間にバトンタッチしてもらいたいものである。
さて、今週の最初は、アメリカの5人に1人が国を離れて海外に移住したいと考えているというニューズウィーク日本版の特集から。
医療費や生活費の高騰を背景に、アメリカ人の間で国外移住への関心が急速に高まっている。引退後に海外で暮らしたいと考える人の割合はこの半世紀で4倍以上に増えたというのだ。
《セカンドライフは異国で過ごす。それが新しいアメリカンドリームなのかもしれない。
仕事を辞めたら外国で暮らしたいと考えるアメリカ人が、この50年で4倍以上に増えたという。米モンマス大学の世論調査とギャラップ社による過去のデータを比較すると、国外移住を考える55歳以上のアメリカ人の割合は1974年時点で4％だったが、2024年には17％に増えた。
すでに国外移住に踏み切った人も大勢いる。外国に永住しているアメリカ人退職者の正確な数を把握するのは難しいが、米連邦社会保障局によると、国外で社会保障（公的年金）給付を受けている米国籍者は70万人ほどいる。
国外移住への関心の高まりは引退間際の人に限ったことではない。
ギャラップの昨年の調査によると、アメリカ人の5人に1人が「可能ならば他国に永住したい」と考えており、10年前の2倍になっている。若い女性の間では国外移住を望む割合がさらに高く、15～44歳の女性の40％が「機会さえあれば国外に永住したい」と答えていた。
フロリダ州が引退後の居住先として国内で最も人気なように、多くの人が退職後はより温暖で穏やかな場所への移住を望んでいる。また手頃な医療費、より安価な住宅、ゆったりした生活のペース、そして政治的に穏やかな環境も求めている。》
若い女性がアメリカを脱出して、国外に移住したいという希望を持っていることと、今のトランプ政権の迷走ぶりはリンクしていないのだろうか。
この国にいて、子育てはできない。子どもにはもっと自由で伸びやかな国で成長してもらいたいと考えるのは、アメリカドリームが幻想になったからではないか。
国を好き嫌いで分断し、移民を排斥する。アメリカという国はかつては自由を尊び、いろいろな国の人たちを受け入れて発展してきた国ではなかったのか。
アメリカンデモクラシーなどという言葉は死語になり、ヒットラー政権下のドイツのような国に変容しているように見える。
では、移住を希望している人たちは、どこへ住みたいと思っているのだろう。
《アメリカ人が移住を希望する国の多くには一定水準の公的医療制度があり、民間医療保険の費用も安い。
ヨーロッパは退職後のアメリカ人にとって魅力的で、不動産情報サイトのリアルター・ドットコムによれば、人気が高いのはフランスとイタリアだ。大都市を除けば生活費はアメリカに比べてずっと安いし、観光名所が多くて食べ物もおいしいからだろう。
アメリカの退職者がフランスを目指すもう１つの理由は、おそらく租税条約だ。フランス在住のアメリカ人は所得が両国で二重に課税されず、受動的所得へのフランスの税金が事実上免除されている。
ポルトガルも人気だ。50万ユーロ以上を国内で投資すれば5年間の居住権を取得できる制度（いわゆる「ゴールデンビザ」）があり、5年以上の滞在要件を満たせば永住権やEU市民権の申請も可能になる。》
ポルトガルは一時、日本でも人気だった。だが、住んでみると、その国の人と移住者との間には厳然とした差があり、幻滅して帰国したという人も多かったようだ。
昔はフランスやイタリアと並んでアメリカに移住したいと思う日本人は多かったはずだ。
だが、今やアメリカに魅力はなくなった。そうさせた要因の一つは、ブッシュやトランプのような大統領が出てきたことと無縁ではないだろう。
トランプが大声でいわなくても、海外からも、国内からも、アメリカ離れが起きているようだ。没落するアメリカに明日はない。
お次は新潮から。
われわれの世代しか興味はないのだろうが、1年ほど前に、プロ野球史上歴代2位の通算350勝投手、米田哲也（88）が、スーパーで缶酎ハイ2本を万引きして逮捕された事件は、ショックだった。
新潮によれば、窃盗罪で20万円の罰金刑を受けたそうだが、あの事件後初めてトークショーに米田が登壇したそうである。
そこは奈良市にある雑居ビルの3階で、普段はバレエ教室として使われている一室だそうだ。4月5日13時から、トークショーが開催された。
米田は満席となった45名の観客を前にして、
「僕らの時代はめちゃくちゃ給料が安かった。今の選手の10分の1です。自分が阪急でもらった最高金額は年俸1780万円」
と、サラリー絡みの逸話を披露して会場は笑いに包まれたという。
米田は1977年の現役引退後、兵庫県西宮市でスナックを経営したもののうまくいかず、廃業に。1985年に購入した同県芦屋市のマンションも2002年、競売にかけられたそうだ。
零落した米田は昨年3月25日、同県尼崎市の自宅からほど近いスーパーで計303円の缶酎ハイ2本を盗んだ。逮捕された時は生活保護を受けていたという。
《現在も米田氏は昨年の逮捕時と変わらず、築およそ50年の木造アパートに妻と二人で住んでいる。当時は約8年分の家賃が未納で、計500万円ほど滞納していた問題があった。改めて大家さんに尋ねると、
「状況は同じで、引き続き月5万円の家賃は受け取れていません。私が元阪急ファンだから米田さんを許しているわけでは決してないのですが、もはやご高齢で支払いは無理だと思っています。催促するのもやめてしまいました」》
新潮が、1年前の万引き事件について、イベント後に本人に話を聞いている。
「あんなこと（万引き）をしたらどうなるのか、試してみただけや。普段、ヤクザや警察が出てくる本をよく読んどるから、興味があったんよ。でも、今はせえへん。俺、警察とは仲良くなったしな。お世話になった若い刑事が“ご飯でも連れてってください”って言うてきたんで、ホンマに行こうと思ってるんや」
アパートの家賃が未納である問題は「ウン」とあっさり認めたという。
米田は、今でいえば、ドジャースの山本由伸投手のような存在だった。阪急ブレーブスでは絶対王者だった。
カネが安くて阪神に移ったが、そこも同じで安かったそうだ。
今、米田が現役なら、ドジャースが年俸20億円くらいは出すのではないか。私は大の巨人ファンだったが、阪急との日本シリーズで、米田が出てくると、「こりゃダメだ」と諦めたものだった。
その米田が、カネに困って缶酎ハイ2本を盗んだのだ。名球会入りした名投手が……。
やはり一時代を築いた村田兆治投手も2022年に焼死している。
この国は、引退したスポーツ選手たちに、一部を除いて、優しくない国なのだろう。
大谷翔平が引退してから50年後にロサンゼルスで浮浪者になっているなど想像だにできないが、大リーガーでも引退後に落ちぶれてしまう元選手も多くいるといわれる。
その理由の一つは、長生きするようになったからだろう。選手生命はせいぜい40歳くらいまでで、その後の40年以上を再び生きなければならない時代である。
私もそうだが、80歳になると、「さて、どう死のうか？」と考えるようになる。生きるよりも死ぬほうが難しい。
この国に安楽死制度ができるのは、そう遠くないと思われる。それだけ、「いつまで生きてるんだ」といわれないうち、元気なうちに死にたいと考えている年寄りが増えていると思うのだが。
お次も新潮から。
フジテレビから女性アナだけではなく、エース級の社員たちも次々に退社しているというのだ。
3月31日付の人事で、スタジオ戦略本部第1スタジオ/ドラマ映画制作センター部長の渡辺恒也、スタジオ戦略本部第3スタジオ/制作センター主任の玉野鼓太郎ら6名が退社することがわかったという。
渡辺は東大出の俊英で、『HERO』や『医龍』を担当し、将来の役員候補と見られていたが、ウォルト・ディズニー・ジャパンに行くそうだ。
玉野は就職浪人までしてフジテレビに入りたかったという会社愛に溢れた人間で、明石家さんまの『ホンマでっか!?TV』などのバラエティで辣腕を振るっていたという。
その人間が辞表を提出して辞めてしまうのだから、フジテレビの大きな損失になることは間違いない。
中居正広問題で経営陣は刷新されたが、むしろ社内のコンプライアンスが厳しくなり、社内の風通しが以前より悪くなってきたようだ。
羹（あつもの）に懲りて膾（なます）を吹く類なのだろう。
このところ、各局の優秀な人材が、Netflixなどの配信系に移るケースが多いようだ。
格段に違う制作費や、タブーに挑戦するやり方に、多くの才能が魅力を感じているからだろう。
この流れは止められず、WBCを独占中継したNetflixの下請けを日本テレビがしたように、テレビ局は配信会社の子会社のようになっていくのかもしれない。
番組改編をしてきたが、先月29日にスタートした俳優・谷原章介がMCの番組『SUNDAYブレイク.』の初回視聴率はわずか個人全体で1.2％だったという。
他の新番組も同じようで、フジの逆境はまだまだ続くようだ。
週刊現代は、今回のアメリカとイランの紛争が長引けば、日本で再び「オイルショック」が起き、これまで当たり前に手に入ってきたモノが手に入らなくなるから、4カ月をめどに備蓄しておいたほうがいいと特集している。
まあ、テレビも新聞も毎日のように、この問題をやっているから、さして目新しさはない。
だが現代が指摘するように、われわれ1973年のオイルショックを体験している者は、あの時、本当は足りているのに、トイレットペーパ―を買いに走ったことを憶えている。
今はSNSで、瞬時に偽情報であろうと情報が流れるから、あの時以上のパニックが起こる恐れがある。そこは半世紀前とは全く違うところだろう。
今回、韓国などは、政府が呼びかけ、プラスチックなどの原料になるナフサなどの輸出制限に踏み切ったという。
フィリピンは「国家エネルギー非常事態」を宣言したという。
この国では、政府がジャブジャブ補助金を出してガソリン価格などを抑えているから、表面上はさほどの騒ぎにはなっていないが、ホルムズ海峡封鎖が長引けば、命にかかわる点滴や透析用のチューブ、ゴム手袋などの医療資材がなくなり、医療機関がストップするかもしれないのだ。
さらに小さな子どもや介護施設で必要な紙おむつも、石油由来の製品で、品薄になる可能性があるのだ。
高市首相は、国民に負担を強いれば支持率が落ちると恐れ、ガソリンや電気の節約をいい出さないが、このままいけば、備蓄している石油はなくなり、節電どころか停電することも多くなる可能性がある。
そうならない前に、嫌なことでも国民に説明して、理解を求めることもやらなければいけない。
それがリーダーのやることだと、彼女は理解していないのではないか。心配だ！
FLASHがマンションバブルが崩壊してきたと報じている。だが、これは何億もする高級マンションや贅を凝らした中古マンションの話で、われわれのような庶民が住んでいるマンションではないようだが。
「中古マンションが、ダブつき始めています」
都内の物件を扱う不動産会社の営業マンは、ため息を漏らしたという。
不動産調査会社の東京カンテイは3月25日、2026年2月の都心6区（千代田・中央・港・新宿・文京・渋谷）の中古マンション（70平方m換算）の平均希望売り出し価格が1億8761万円となり、37カ月ぶりに前月比で0.2％減になったことを発表した。
ここ数年、上昇を続け“バブル”といわれることもあった都内の不動産相場。庶民には手の届かない価格まで高騰を続けていたが、状況に変化がみられるようだというのである。
前出の不動産会社の営業マンはこう続ける。
「不動産経済研究所の2026年2月リポートでは、都心6区の新築マンション平均価格は1億7399万円でしたが、中古マンション価格もつられて上昇しており、新築とあまり変わりません。
住宅取得価格は年収の5倍から7倍が目安といわれるなか、いまは10倍以上で手に届くかどうか、という水準です。世帯年収2000万円のパワーカップルでも、中古マンションの購入をためらうレベルになっており、成約率が低くなっています。成約できないから価格を下げざるを得ない、という状況です」
不動産市場の分析をするマンションリサーチ社の福嶋真司も、中古マンション価格の下落をこう分析する。
「都心の築浅・広面積住戸は、高い希少性があるため、もともと高額です。ただ、ここ数年の急激な価格上昇で購入希望者が『希少とはいえ、過度に高額になっていて買えない』状況になっています。そのため、募集在庫が増加し、当初の売り出し価格から大幅な価格調整を余儀なくされるケースも出てきています。象徴的な事例が『三田ガーデンヒルズ』です」
不動産関係者によると、このマンションは1期販売の最低価格が、80平方mで2億3000万円台、最高額は45億円になり、3倍の価格で転売されたこともあったが、現在は逆に10％ほど値下げをして売り出される住戸もあるという。
10％値下げをしても最低価格の部屋で2億円か。ため息をつくより笑いたくなるな。
価格高騰の要因は、中国人投資家による買い占めがあるといわれてきたが、ここにも変化があるという。
「現場でのヒアリングベースですが、中国人投資家の購入は明確に減少しています。背景としては、在留資格のひとつである経営管理ビザの審査厳格化、日中間の政治・外交関係の変化が影響していると考えられます」（福嶋）
実際に中国人投資家を含む海外顧客と取引のある、IT系不動産会社の営業マンは「自社のアプリ経由での、外国の方からの反響は少なくなってきている」状況だと話す。
不動産経済に詳しいオラガ総研の牧野知弘は「“買取り転売ヤー”の苦境も価格調整の一因」と話す。
「彼らは中古の区分所有マンションを買って、内装をリニューアルします。そこに利益を上乗せして転売するのですが、これはマンション価格が右肩上がりだから成り立つ“転売ゲーム”です。価格が天井になったら、儲けが出ずにゲームセット。2025年秋ごろから“買取り転売ヤー”の苦境が伝えられるようになり、手持ちの物件をディスカウントして売りに出しているため、価格調整になっているのです」
これが本当の理由だと思うが、金利上昇があるのだろう。不動産のプロたちは、こう口をそろえるという。
4月からみずほ銀行、三井住友信託銀行、りそな銀行が、変動型住宅ローンの基準金利を0.25％引き上げ、過去最高の基準に設定。三菱UFJ銀行、三井住友銀行を含めた大手5行の平均が1％を超えることを、4月1日付の日本経済新聞が報じた。
「金利上昇は、不動産価格にとって冷や水を浴びせる結果になり、金利1％の上昇で、理論的にはマンション価格を15％から20％下落させる圧力になります」
と、住宅ローン比較診断サービス「モゲチェック」を運営する「MFS」の塩澤崇がいう。
先の牧野は、投資家の視点からこう解説する。
「不動産投資は、金融機関からの借り入れでおこないますから、金利が上昇すれば支払い額も増えるので、運用利回りを確保するため家賃を上げなければなりません。とはいえ、投資家が家賃をアップしようと思っても、実質賃金のマイナスが続くなか、家賃上昇に対応できる住人ばかりではありません。もし家賃を上げられなければ投資は失敗です。家賃を上げられなかった投資家が、損を覚悟で購入価格より低い価格で売却するケースも散見されます」
塩澤も「住宅購入者の多くが利用する住宅ローン減税は、年末のローン残高の0.7％を所得税・住民税から最大13年間、控除する制度です。以前はローンの金利分以上に控除されることもあり、ローンを借りたほうが儲かるケースもありましたが、金利上昇でこうした魅力が薄れつつあります」と語る。
こうした状況は、このまま実質賃金が上がらず、家賃も上げられなくなった投資家が増えれば、価格はさらに下落するに違いない。
だが、そうなっても、庶民には高根の花であることは変わりないのだが。
